ドンキホーテの売上高はどれくらい？ドンキホーテの売上推移と近年の動向を解説！

ドンキホーテの売上推移

ドンキホーテの売上を調べるときは、ドンキホーテ単体ではなく、親会社である株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（以下PPIH）グループ全体の連結売上高を見るのが基本です。ドンキホーテはグループの中核事業であり、いわゆる「ドンキホーテの売上」は、PPIHの連結売上や国内ディスカウント事業の売上に大きく表れます。

ドンキホーテの売上は右肩上がりで成長中

ドンキホーテの売上は、長期で見ると明確な右肩上がりです。PPIHの連結売上高は、2016年6月期の7,596億円から、2025年6月期には2兆2,468億円まで拡大しました。9年ほどで約3倍まで売上を伸ばしている計算になり、ドンキホーテの売上成長力の強さが分かります。

期ごとのドンキホーテ売上推移の目安は以下の通りです。

期	連結売上高	前年比
2016年6月期	7,596億円	11.1%増
2017年6月期	8,288億円	9.1%増
2018年6月期	9,415億円	13.6%増
2019年6月期	1兆3,289億円	41.1%増
2020年6月期	1兆6,819億円	26.6%増
2021年6月期	1兆7,086億円	1.6%増
2022年6月期	1兆8,313億円	7.2%増
2023年6月期	1兆9,368億円	5.8%増
2024年6月期	2兆951億円	8.2%増
2025年6月期	2兆2,468億円	7.2%増

ドンキホーテの売上がここまで伸びている理由は、一つではありません。国内既存店の成長、PBの拡大、インバウンド需要の取り込み、新規出店、M&Aなど、複数の成長要因が積み上がってドンキホーテの売上増加につながっています。

特に2019年6月期と2020年6月期は、ドンキホーテの売上が大きく跳ね上がっています。これはユニーの連結子会社化による影響が大きく、ドンキホーテの売上が“既存店だけで伸びた”というより、グループ全体の規模拡大によって売上が一段上がった時期といえます。

最新のPPIHの連結売上高（営業収益）

最新の数字として押さえたいのが、2026年6月期第2四半期（中間期）の実績です。PPIHの最新の連結売上高は1兆2,101億円で、前年同期比7.2％増となっています。営業利益は940億円で、ドンキホーテの売上だけでなく利益面でも高水準を維持しています。

加えて、売上総利益は3,832億円、売上総利益率は31.7％です。ドンキホーテの売上は、単に規模が大きいだけではなく、利益率も意識しながら伸ばしている点が特徴です。

通期ベースでは、2025年6月期の連結売上高が2兆2,468億円、営業利益が1,405億円規模まで拡大しており、ドンキホーテの売上は国内小売業の中でもかなり大きな水準にあります。売上高だけでなく営業利益も高く、ドンキホーテは規模と収益性を両立している企業といえるでしょう。

ドンキホーテはどんな会社？

ドンキホーテの売上を理解するには、まず「どんな会社なのか」を押さえておくことが大切です。ドンキホーテは単なる安売り店ではなく、独自の業態開発とグループ戦略で成長してきた企業です。

国内外に店舗を展開するディスカウントストア

ドンキホーテは、国内外に店舗を広げる大手ディスカウントストアです。2025年12月末時点で、PPIHグループの総店舗数は784店舗に達しており、そのうち国内が661店舗、海外が123店舗です。ドンキホーテの売上は、日本国内だけではなく海外店舗の売上も取り込みながら拡大しています。

売上構成を見ると、2025年6月期時点で国内売上高は1兆8,949億円、海外売上高は3,519億円でした。比率にすると国内84.3％、海外15.7％です。現時点ではドンキホーテの売上の中心は国内ですが、海外売上も無視できない規模まで育っています。

このように、ドンキホーテの売上は“日本のディスカウントストアの売上”にとどまらず、海外事業の売上も含めたグローバルな小売グループの売上として見た方が実態に近いです。

ドン・キホーテやMEGAドンキなど多様な業態展開

ドンキホーテの売上が強い理由の一つが、業態の多さです。PPIHグループは「ドン・キホーテ」だけでなく、「MEGAドン・キホーテ」「アピタ」「ピアゴ」など複数の業態を持っています。ドンキホーテの売上は、こうした多様な店舗フォーマットを組み合わせることで広い顧客層を取り込んでいます。

ドン・キホーテは、便利さ・安さ・楽しさを組み合わせた独自の店舗コンセプトを持っています。一方で、MEGAドンキは大型店として食品や日用品も強く、ファミリー層の利用が多いのが特徴です。さらにアピタ・ピアゴなどのUNY業態は、地域密着型の総合スーパーとして別の需要を取り込んでいます。

このように、ドンキホーテの売上は単一ブランドの力だけでなく、業態ごとの役割分担によって下支えされています。都市型、郊外型、ファミリー型と顧客接点を広げられることが、ドンキホーテの売上安定につながっています。

ドンキホーテはもともと小さな雑貨店からスタート

現在のドンキホーテの売上規模からは想像しにくいですが、ドンキホーテの原点は小さな雑貨店でした。1978年に創業者の安田隆夫氏が18坪の雑貨店「泥棒市場」を開業したことが始まりです。1980年には会社を設立し、1989年に「ドン・キホーテ」1号店を開店しました。

そこからドンキホーテは、深夜営業や圧縮陳列、宝探しのような買い物体験など、他社にない売場作りで売上を伸ばしていきました。1998年には東証2部、2000年には東証1部へ上場し、ドンキホーテの売上は全国規模へと広がっていきます。

つまり、ドンキホーテの売上拡大の背景には、創業時から続く「普通の店ではない」発想があります。今のドンキホーテの売上も、その独自性が土台になっています。

ドンキホーテの近年の動向

ドンキホーテの売上成長は、過去の成功体験だけで続いているわけではありません。近年もPB、デジタル、M&A、海外展開など、新しい打ち手を次々と進めています。

PB（プライベートブランド）強化による利益率向上

ドンキホーテの売上を“量”だけでなく“質”でも支えているのがPBです。ドンキホーテでは「情熱価格」などのPBを強化しており、2025年6月期の国内PB/OEM売上は4,377億円、前期比22.9％増となりました。ドンキホーテの売上の中でも、PBは特に伸びている分野です。

PBが強いと、ドンキホーテの売上総利益率も改善しやすくなります。実際、2025年6月期の売上総利益率は31.9％で、PB/OEMの伸長が改善要因とされています。ドンキホーテの売上が増えるだけでなく、利益率の高い商品構成に寄せられているのが強みです。

今後もドンキホーテはPB/OEM売上を2035年に1兆3,000億円、構成比約35％まで引き上げる目標を掲げています。ドンキホーテの売上成長を語るうえで、PBは外せないテーマです。

majicaアプリなどデジタル施策の強化

ドンキホーテの売上拡大には、majicaを中心としたデジタル戦略も大きく関わっています。majica会員数は2025年7月に1,800万人を突破しており、ドンキホーテの売上を支える大きな会員基盤になっています。

ドンキホーテは、単に会員数を増やすだけでなく、購買データを分析し、属性ごとにクーポンや販促を出し分ける仕組みを進めています。これにより、ドンキホーテの売上は来店頻度や購買単価の向上につながりやすくなっています。

また、majicaを使った価格戦略は、食料品や日用品の売上の安定にも寄与しています。ドンキホーテの売上は、データと会員基盤を武器にした“再来店促進型”の成長へ進化しているといえるでしょう。

M&Aによる事業拡大（ユニーなど）

ドンキホーテの売上を大きく押し上げた代表的な施策がM&Aです。特に大きかったのがユニーの連結子会社化で、2019年以降のドンキホーテの売上急拡大に強く影響しています。

数字で見ると、2018年6月期の連結売上高は9,415億円でしたが、2019年6月期には1兆3,289億円、2020年6月期には1兆6,819億円まで増えました。ドンキホーテの売上がここまで大きく伸びた背景には、ユニーの取り込みによるグループ規模拡大があります。

M&Aは一時的な売上押し上げだけでなく、業態の多様化や地域補完にもつながります。ドンキホーテの売上は、今後もM&Aを活用しながら拡大する可能性があります。

海外展開（アジア・北米）による売上拡大

ドンキホーテの売上成長で、今後さらに存在感が増しそうなのが海外です。2025年6月期の海外売上高は3,519億円で、そのうち北米事業が2,604億円、アジア事業が915億円でした。ドンキホーテの売上は、国内だけでなく海外でも着実に積み上がっています。

北米ではTOKYO CENTRAL、アジアではDON DON DONKIを展開しており、ドンキホーテの売上源が地域分散されてきています。海外事業は以前より波もありましたが、会社資料では最悪期を脱し、増収増益に向けた基盤再構築が進んでいるとされています。

今後のドンキホーテの売上を考えると、海外比率15.7％はまだ伸びしろがある数字です。国内事業が強い上で、海外売上も増やせる点は、ドンキホーテの成長性を考えるうえで大きな魅力です。

【ドンキホーテを転職先として考えるなら】おすすめポイント

ドンキホーテの売上や成長性を見ると、転職先としても魅力があります。単に規模が大きいだけでなく、働く側から見ても成長企業らしい特徴があります。

PPIHグループとしての安定性と成長性

ドンキホーテは、PPIHグループの中核として2兆円超の売上を持つ大企業です。2025年6月期の連結売上高は2兆2,468億円、2026年6月期2Q累計でも1兆2,101億円と高水準で、ドンキホーテの売上は景気変動があっても比較的強いです。

さらに、長期経営計画「Double Impact 2035」では、2035年に売上高4兆2,000億円、営業利益3,300億円という大きな目標を掲げています。ドンキホーテの売上は、今後も伸ばしていく前提で経営が組まれているため、成長企業で働きたい人には相性が良いでしょう。

店舗主導の経営で裁量の大きい働き方

ドンキホーテの大きな特徴は、現場に権限があることです。商品仕入れ、価格設定、陳列、販売まで、店舗に大きな裁量が与えられていることが公式資料※でも説明されています。ドンキホーテの売上が強いのは、この個店主義が機能している面も大きいです。

※引用：公式資料「IRライブラリ統合レポート2025年6月期（第45期/2024年7月～2025年6月）」

転職先として見ると、ドンキホーテは「本部の指示を待つだけ」ではなく、自分で売場を動かしたい人に向いています。ドンキホーテの売上を現場から作る感覚を持てるため、主体性のある人ほどやりがいを感じやすいでしょう。

若手でもキャリアアップしやすい環境

ドンキホーテは近年、若い経営陣への刷新を進めています。公式資料でも世代交代を推し進める方針が明記されており、現社長・COOともに40代です。ドンキホーテの売上を伸ばすうえで、若いリーダー層を前面に出す体制へ変わってきています。

ドンキホーテは、年功序列を排した実力主義の企業文化が特徴で、成果を出した人が正当に評価される環境です。また、「失敗を容認する」風土があり、若手でも挑戦しながら成長できるため、ドンキホーテは成長企業でありながら若い人が活躍しやすい魅力的な企業といえます。

ドンキホーテへの転職は専門エージェントの活用がおすすめ

ドンキホーテは、2兆円超の売上を持つ大手小売グループでありながら、PB強化、デジタル施策、海外展開、M&A、若い経営陣への刷新など、成長余地の大きい企業です。ドンキホーテの売上を見ても、国内外で成長を続ける力があることが分かります。

また、ドンキホーテは長期経営計画「Double Impact 2035」で、売上高4兆2,000億円という大きな目標を掲げています。ドンキホーテの売上が今後も拡大していく前提で、組織や人材戦略も動いているため、転職先として見ても魅力があります。

あなたがもし、売上成長が続く企業でキャリアアップを目指したいなら、ドンキホーテのような成長企業は有力な選択肢です。とくに、職種ごとの違いや、現場裁量の大きさ、キャリアパスまで含めて理解したうえで応募したいなら、スーパー業界に詳しい専門エージェントの活用がおすすめです。

フードコネクトでは、ドンキホーテの売上や事業戦略を踏まえたうえで、具体的な職務内容や選考のポイントまで丁寧に紹介しています。あなたの経験をより良く評価してもらうためにも、専門性の高いエージェントに相談してみませんか。