飲食店に休みがない？飲食店の休みについて徹底解説

飲食店に休みがないといわれやすい理由

なぜ「飲食店は休めない」というイメージが定着してしまったのでしょうか。

業界特有の3つの構造的な理由を解説します。

正社員の負担が大きい

多くの飲食店では、現場を回すためにアルバイトやパートスタッフを雇用しています。
しかし、急な欠勤が発生してアルバイトが出勤できないとなると、その穴を埋めるのはどうしても正社員になってしまいます。 

責任ある立場ゆえに、自分の休みを返上して現場に出るケースが多いため、正社員の負担が重くなりやすい構造になってしまいます。

365日営業・長時間営業している店舗がある

日本の飲食店には「開いていることが当たり前」という文化があります。

年中無休や深夜営業を行う店舗では、土日祝日や年末年始も常に誰かが働いていなければなりません。

世間が休んでいるときに稼ぎ時を迎えるビジネスモデルが、休日不足のイメージを強めています。

近年は、大手チェーンを中心に24時間営業の見直しや定休日の導入といった動きも出てきていますが、需要の高さも相まって、依然として長時間・年中無休で営業する店舗も存在します。

また、厚生労働省の調査によると、週60時間以上働く人の割合は12.3%と、就業者全体（7.5%）の約1.6倍にのぼります。

参考：厚生労働省「令和4年度 過労死等に関する実態把握のための労働・社会面の調査研究調査報告書」

シフト制で2日連続の休みがとりづらいことも

多くの店舗はシフト制を採用しています。

週末の混雑を避けて平日に休みを取るのが一般的ですが、スタッフ間の調整が必要なため、2連休以上のまとまった休みを定期的に取るのが難しい現場も少なからずあります。

連続した休息が確保しにくい環境では、身体的・精神的な疲労が蓄積しやすくなります。

飲食店で休みを確保するためのポイント

ホワイトな環境で働きたいと考えている方へ、飲食店の求人票や面接で確認するべきポイントを解説します。

祝日に営業をしているか確認する

店舗の立地によって、定休日は大きく異なります。

店舗の立地	定休日
オフィス街の飲食店	客足が少ない土日祝日を定休日にしているケースがある
観光地やショッピングモールの店舗	祝日こそが最大の繁忙期なため、平日が定休日であることが多い

プライベートの予定を大切にしたい方は、求人を見る段階から店舗の立地と定休日の設定を合わせて確認するようにしましょう。

年間休日を確認する

求人情報に記載されている「年間休日数」は、労働環境を判断するうえで欠かせない指標です。

厚生労働省の「令和7年就労条件総合調査」によると、宿泊業・飲食サービス業の年間休日総数の平均は108日となっており、全産業平均の116.6日を下回っています。

ただし、最近は年間休日110日以上を掲げるホワイトな飲食企業も増えています。

年間休日日数	休暇の目安
105日	土日のみ休み
110日	土日＋5日ほどの休暇
120日	土日祝の休み
125日	土日祝＋ 7日ほどの休暇

固定残業時間が長い場合は、実際の平均残業時間を確認する

固定残業代とは、一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含めて支払う仕組みです。「月給〇〇万円（固定残業代45時間分含む）」といった記載がある場合、45時間分の残業代が給与に含まれて支払われます。

固定残業代があるからと言って必ずしも残業があるわけではありませんが、固定残業時間が長い職場は、それだけ現場が多忙である可能性も高いです。

実際の平均残業時間がどれくらいなのか、面接で詳しく聞いておくことをおすすめします。

1店舗における正社員の割合を確認する

1店舗あたりの正社員数が多いほど、一人の欠勤に対する周囲の負担が大きくなります。

店舗に正社員が自分一人しかいない環境では、休みたくても休めない状況に陥りやすくなります。

複数の正社員でシフトを回している職場であれば、比較的スムーズに休暇を申請できる可能性が高いです。

事前に1店舗に対する正社員の数を確認しておくのも良いでしょう。

飲食店の休みが少ないというイメージは変わりつつある

ここでは、飲食業界の労働環境が改善されている事例や改革についてお話しします。

大手飲食チェーンで働き方改革が進んでいる　

深刻な人手不足を背景に、大手チェーンを中心に大幅な働き方改革が行われています。

企業	取り組みの内容
日本KFCホールディングス	女性管理職、男性育休取得を積極推進「日時限定社員制度」「時短勤務制度」を導入し、短時間勤務・週休3日も選択可能
すかいらーくホールディングス	変形労働時間制により、実質週休3日勤務が可能時間外労働の上限規制を導入
ロイヤルホールディングス	年末年始の一斉休業を実施深夜営業の廃止定休日の設定を推進

給料はもちろん、子育て向けの制度を整えるべきという考え方が業界全体に浸透し始めています。

年中無休の制度を廃止する飲食店が増えている

ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」を運営するロイヤルホールディングスを中心に、年末年始の一斉休業や、深夜営業の廃止、さらには定休日の導入に力を入れる企業も増えています。

無理な営業を続けることよりも、働く環境を整えることを優先するという考え方が、業界全体に浸透しつつあります。

飲食店の休みに関するよくある質問

飲食店の休みに関するよくある質問に答えます。

Q.飲食店では土日祝日は絶対に休めないのでしょうか？

絶対ではありませんが、土日祝日に営業している店舗の場合、月数回は出勤を求められることが多いです。

Q.「代わりの人を自分で探して」と言われたらどうする？

多くの飲食店で言われる言葉ですが、法的な義務はありません。シフトを組むのは管理者の責任であるため、無理矢理代わりを探す必要はありません。

ただし、正社員として飲食店で勤務している場合その「管理者」としてシフトを組み店舗の営業体制を整える責任を負うことが多いです。

Q.GWや年末年始などの大型連休は休めますか？

飲食店にとって繁忙期のため、正社員は休みづらいのが実態です。全員出勤をルールにしているお店もありますが、交代制で数日休めるように配慮しているお店もあります。

Q.残業時間は月平均でどのくらいですか？

厚生労働省の調査によると外食産業における時間外労働時間は「10時間以下」が約33％で一番多く、次いで「10時間超え20時間以内」が約20％です。

参考：外食産業における労働時間と働き方に関する調査｜厚生労働省 2026.3

まとめ：飲食店から転職をするならフードコネクトに相談する

年間休日数・固定残業時間・正社員の人数といったポイントを押さえた職場選びをすることで、あなたに合った職場で働きましょう。

「今の職場の休日が少ない」「もっと条件の良い飲食店に転職したい」とお考えなら、飲食業界に特化した転職エージェントフードコネクトにお気軽にご相談ください。