「求人票に『年間休日がカレンダー通り』と記載があるけど、どれくらい休めるの?」と気になっている人は多いのではないでしょうか。
本記事では
カレンダー通りに休めた場合の年間休日の日数
年間休日の平均日数
計算方法
についてわかりやすく解説します。
有給休暇や年末年始の休みが年間休日に含まれるかどうかなど、数え方のルールにもふれました。
こんなお悩み
ありませんか?
求人票の見方が分からず困っている
年間休日が多い求人を見つけたい
転職エージェントに相談したい
あなたにおすすめの
求人をお伝えします!
目次
- 年間休日とは?カレンダー通りの日数は
- 年間休日は1年間の休日の総数
- 年間休日はカレンダー通りなら何日?
- 年間休日の平均日数は112.1日
- 年間休日から見える働き方と過ごし方
- 年間休日105日|法的な最低ライン
- 年間休日110日|平均休日数に近い
- 年間休日120日|ほぼカレンダー通り
- 年間休日125日|1年の3分の1は休日
- 年間休日に含まれる?数え方のルール
- 有給休暇|年間休日に含まれない
- 夏季休暇・年末年始休暇|就業規則によって異なる
- 慶弔休暇やリフレッシュ休暇|年間休日に含まれない
- 年間休日でおさえたいポイント
- 休みの曜日やサイクルは会社によって異なる
- 土日祝休みの飲食店もある
- 年間休日から働き方を見直そう
年間休日とは?カレンダー通りの日数は

年間休日の言葉の定義や、カレンダー通りに休める場合の休日数、年間休日の平均について解説します。
年間休日は1年間の休日の総数
年間休日とは、会社が定めた1年間の休日の総数のことです。休日には、2種類あります。
休日の種類 | 内容 |
---|---|
法定休日 | 労働基準法で定められた休日(週に1日か、4週を通じて4日の休日が与えられる)(※1) |
法定外休日 | 会社が任意に定めた休日(土日祝や年末年始など) |
法定外休日は、会社によって日数に差があります。
法定休日とは別に、「法定休暇」や「法定休業」というものがあります。これは、法律で認められた休暇・休業のことです。産前産後休業や育児休業、生理休暇などがあてはまります。
ちなみに「休日」と「休暇」「休業」は下記のような違いがあります。
- 休日:労働義務がない日
- 休暇:本来は労働義務があるが、休むことが許されている日
- 休業:本来は労働義務があるが、会社都合(業績不振)や労働者都合(産前産後育児や介護など)で業務を免除される日
※1:参考:e-Gov 法令検索「労働基準法 第三十五条」2025年5月
年間休日はカレンダー通りなら何日?
「年間休日はほぼカレンダー通り」という表現は、求人を探しているときなどに、よく見聞きします。カレンダー通りに土曜日や日曜日、祝日が休める場合、年間休日は何日になるのでしょうか。
1年間の土日と、土日に被らない祝日・振替休日の日数を合計すると、年間休日はおおよそ120日程度になります。
たとえば、2025年の場合、土日は104日あり、土日に被らない祝日・振替休日は15日あるため、年間休日の合計は119日です。
年間休日の平均日数は112.1日
年間休日の平均日数は何日ほどあるのでしょうか。厚生労働省の「令和6年就労条件総合調査の概況」によると、1企業の平均年間休日総数は112.1日です(※2)。労働者1人の平均年間休日総数は、116.4日でした。
カレンダー通りに休めない企業もありますが、昭和60年以降の調査のなかで、令和6年の平均年間休日総数は過去最多となりました。カレンダー通り、とまではいかないとしても、平均年間休日総数は少しずつ増えています。
※2:参考:厚生労働省サイト「令和6年就労条件総合調査の概況」2025年5月
年間休日から見える働き方と過ごし方

ここでは、年間休日数別の働き方と過ごし方を紹介します。
全ての企業に当てはまるわけではないものの、おおよその参考にしてください。
年間休日105日|法的な最低ライン
1日8時間労働の場合、年間休日105日が法的な最低ラインです。労働基準法で、労働時間の上限は1日8時間で、週40時間までと定められているからです(※3)。年間休日105日は、以下の計算で導かれます。
- 労働時間の上限は1日8時間(休憩時間は除く)で、1週間で40時間までしか労働できない
- つまり、1日8時間労働なら、1週間で最大5日しか労働できない(40時間÷8時間=5日)
- 1年間を52週とした場合、労働できる日数は年間260日(52週×5日=260)
- そのため、少なくとも年間の休日は105日必要(365日-260日=105日)
なお、1日7時間労働の場合、年間休日105日以下でも法的に問題ありません。
※3:参考:e-Gov 法令検索「労働基準法 第三十二条」2025年5月
年間休日110日|平均休日数に近い
年間休日110日は、1企業の平均年間休日総数112.1日に近い休日数です。年間休日110日の場合、完全週休二日制で、祝日は出勤なものの、夏季休暇や年末年始が休める、というパターンが想定できます。
1企業の平均年間休日総数は、企業規模によって異なるため、企業規模別の平均年間休日総数を表にまとめました。
企業規模 | 1企業平均年間休日総数 |
---|---|
1,000人以上 | 117.1日 |
300~999人 | 115.9日 |
100~299人 | 113.6日 |
30~99人 | 111.0日 |
計 | 112.1日 |
規模の大きい会社ほど平均年間休日総数が多い傾向があることが分かります。令和5年度の調査では、1企業平均年間休日総数は110.7日でした。1年で2日増えています。
年間休日120日|ほぼカレンダー通り
年間休日120日は、ほぼカレンダー通りに休めます。1週間に2回の休みと、祝日・振替休日が休みです。一般的に、年間休日が120日あると、ホワイト企業といわれることが多くなります。
年間休日が120日あると、プライベートの時間をしっかり取ることができて、ワークライフバランスは整いやすくなります。
飲食業界にも、年間休日が120日ある飲食店のキッチンの仕事や、プロセスセンターでの食肉加工の仕事など、さまざまな仕事があります。
年間休日125日|1年の3分の1は休日
年間休日125日は、休みが多い会社といえます。1年間は365日のため、3で割ると121.67日です。年間休日が125日ある職場の場合、1年の3分の1以上は休日ということです。土日祝と振替休日にくわえ、夏季休暇と年末年始も休めます。
休日数が多いため、仕事と趣味や家庭の時間を両立したい方にとって魅力的です。
飲食・小売業界でも、大手スーパーや社員食堂、給食調理など、さまざまな分野で年間休日125日の仕事が存在します。
年間休日に含まれる?数え方のルール

有給休暇や夏季休暇、リフレッシュ休暇などのうち、どれが年間休日に含まれるのでしょうか。ここでは、年間休日に含まれる休暇と含まれない休暇について解説します。
有給休暇|年間休日に含まれない
有給休暇(年次有給休暇)は、年間休日に含まれません。有給休暇は、社員ひとり一人がそれぞれのタイミングで取得できるものなので、会社が定める1年間の休日数の合計(年間休日)とは異なります。
有給休暇は、6カ月以上継続して雇用されていて、所定労働日数の8割以上出勤している方が取得できます。社員や契約社員、パートなど雇用形態や業種は問いません。
ただし、パートやアルバイトなど所定労働日数が少ない場合、有給休暇の付与日数が少なくなる場合もあります。
フルタイムで働く正社員の勤続期間ごとの有給休暇の付与日数を表にまとめました。
勤続期間 | 有給休暇の日数 |
---|---|
6カ月 | 10労働日 |
1年6カ月 | 11労働日 |
2年6カ月 | 12労働日 |
3年6カ月 | 14労働日 |
4年6カ月 | 16労働日 |
5年6カ月 | 18労働日 |
6年6カ月以上 | 20労働日 |
2019年4月に、労働基準法が改正されて、有給休暇を年間10日以上付与する労働者には、年5日は確実に有給休暇を取得させなくてはいけなくなりました。
そのため、6カ月以上継続雇用される方は、「年間休日+有給休暇(最低5日~)」が1年間で休める日数と考えておいてもいいでしょう。
夏季休暇・年末年始休暇|就業規則によって異なる
会社の就業規則で、「夏季休暇・年末年始休暇は休日」と定めているなら、夏季休暇・年末年始休暇は年間休日に含まれます。
厚生労働省の「令和6年就労条件総合調査の概況」によると、夏季休暇がある会社の割合は、40.0%(令和5年は37.8%)です(※4)。約4割の企業で夏季休暇を導入しています。
夏季休暇以外にも、以下の休暇も年間休日に含まれます。
- 夏季休暇・年末年始休暇
- ゴールデンウィーク
- シルバーウイーク
- 会社の創立記念日
会社の規則によって、取得できる休暇の日数は異なります。
※4:参考:厚生労働省サイト「令和6年就労条件総合調査の概況」2025年5月
慶弔休暇やリフレッシュ休暇|年間休日に含まれない
慶弔休暇とは、結婚などのお祝いごと(慶事)や葬儀などのお悔やみごと(弔事)があったときの休暇です。慶弔休暇やリフレッシュ休暇は、年間休日に含まれません。慶弔休暇は従業員それぞれの事情で取得するものだからです。
慶弔休暇があるかどうかは、就業規則や社内規定によって各社が任意で定めています。
なお、リフレッシュ休暇を定めている会社は、前述した厚生労働省の調査によると、14.7%(令和5年は12.9%)でした。
年間休日でおさえたいポイント

年間休日でおさえたいポイントを2点解説します。年間休日について理解を深め、1年間の休みについて正確に把握しましょう。
休みの曜日やサイクルは会社によって異なる
年間休日が同じ日数でも、会社や部署によって休める曜日やサイクルは異なります。
たとえば、同じ飲食業や小売業でも、店舗で働く従業員は土日祝に出勤することが多いですが、本社の管理部門で働く場合、土日祝は休みの会社が多いです。
また、工場勤務の場合、4日勤務して2日休むという4勤2休というサイクルをとっている会社があります。5勤2休と違い、休みの曜日は固定されにくいですが、4日働いたら休みです。
スーパーの生鮮部門では、朝早くに出勤して、夕方に退勤するシフト制を導入しているところもあります。
どのような働き方がいいかは人によります。入社前に、休みの曜日や勤務サイクルを確認して、自分にあった職場を選びましょう。
土日祝休みの飲食店もある
飲食店のなかには、土日祝に休めるところもあります。土日祝に休みやすい飲食店の一例を紹介します。
- オフィス街にある飲食店
- 法人向けの仕出し弁当を作る会社
- 社員食堂
- 学校や保育園の給食センター
- 病院内のレストラン
飲食店のメインのお客様(オフィス街ならオフィス街で働く会社員)が土日祝休みの場合、連動して飲食店も土日祝休みになるケースは多いです。
上記以外でも、シフト制などで土日祝に休める飲食店はあります。「この飲食店は土日祝が休みかな?」と疑問に思ったら、求人情報の休日・休暇欄などを確認しましょう。
年間休日から働き方を見直そう
カレンダー通りの年間休日について解説しました。年間休日とは、会社が定めた1年間の休日数です。カレンダー通りの場合は約120日休めますが、年間休日の平均日数は112.1日です。
年間休日が同じ日数でも、会社や部署によっては何曜日に休めるかは異なります。1年間の休日について考える際は、休日数だけでなく、働く曜日やサイクルなども確認しましょう。
求人票の見方で悩む場合や、一人での転職活動に不安を感じる方はぜひ転職エージェントに相談すると良いでしょう。
フードコネクトは飲食・スーパーに特化しており、飲食業界の求人とスーパー関連の求人を数多く保有しています。飲食・スーパーでの転職活動の際はぜひご相談ください。
生鮮・飲食業界に特化した転職エージェントならフードコネクト!
フードコネクトのおすすめポイント!
生鮮・飲食業界に特化した転職エージェント
鮮魚加工/精肉加工/惣菜加工/青果販売、飲食店/寿司屋/焼肉屋の調理スタッフ
利用料は完全無料!
相談から面談、求人紹介、書類/面接対策、入社まで全て無料!
業界特化ならではの優良求人多数
業界特化のフードコネクトだから保有できる求人が多数!