【2025年版】スーパーの年収ランキングTOP10を大公開

【2025年最新】スーパーの年収ランキングTOP10を発表

2025年の最新データをもとに、スーパー業界を牽引する企業の年収ランキングTOP10を発表します。

年収ランキング1位は、関西最大級の食品スーパーグループを展開し、百貨店事業との相乗効果で高い給与水準を実現しているエイチ・ツー・オー リテイリング株式会社です。

2位は、2025年8月に時価総額でセブン&アイ・ホールディングスを超えたイオン株式会社でした。

3位は、首都圏を中心に食品スーパーの東急ストアを展開している東急株式会社です。

1位から10位までの企業を、ランキング形式で下表にまとめました。

順位	企業名	平均年間給与	特徴・運営店名
1	エイチ・ツー・オー リテイリング	968万6,000円	イズミヤ、阪急オアシス、百貨店事業を展開
2	イオン	947万1,912円	総合スーパー最大手。グループ各社を統括
3	東急	883万1,436円	東急ストア、交通・不動産事業を展開
4	セブン&アイ・ホールディングス	832万143円	イトーヨーカドー、ヨークなど
5	アクシアル リテイリング	806万8,000円	原信、ナルス展開の新潟の企業
6	バローホールディングス	704万8,000円	バロー、V・ドラッグなど
7	ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス	700万円	マルエツ、カスミ、マックスバリュ関東
8	ローソン	682万1,000円	成城石井の親会社
9	ヤオコー	636万3,000円	36期連続増収増益の優良企業
10	アークス	606万2,960円	連結売上高1兆円を目指す北海道のスーパー

※各社の有価証券報告書を参考に作成（調査月：2025年12月）

令和6年分の日本の平均年収は478万円のため、ランキング上位の企業は、平均を大きく上回ることが分かります（※1）。

ただし、上記の企業はホールディングス（持株会社）という形態のところが多く、公表されている年収には経営管理を担う幹部層の給料が強く反映されています。

そのため、スーパーの店舗で働く正社員の平均年収より高くなりやすい点にはご注意ください。

しかし、親会社の年収が高いということは、グループ全体の収益性が高いということなので、店舗従業員の給与アップにもつながりやすいと考えられます。

なお、ヤオコーは非持株会社のため、食品スーパーとしては実質年収トップといえます。

※1.令和6年分 民間給与実態統計調査｜国税庁 2025.12

2025年のスーパーの年収に関するトピックス

2025年、スーパーで働く方の給料は大きな転換期を迎えました。

深刻な人手不足や物価高を背景に、各社はこれまでにないほどの給与アップや処遇改善を打ち出しています。

スーパーで働く人にとって大切な「年収」に焦点を当てて、今、注目したい3つのトピックスについてくわしく解説します。

賃上げ競争は激化！あなたの年収は？

2025年は、スーパーを展開する企業の多くで、賃上げが相次いでいます。

イオンなどの大手スーパー各社では、正社員に対して5％前後の賃上げを実施しました。

賃上げする波は、大手スーパーだけにとどまらず、中堅・中小規模のスーパーにも広がりました。

スーパー業界全体が「人への投資」を強めて、給与水準を引き上げています。

一方で、年収アップに関して、留意しておきたい点もあります。

額面上の年収が上がっても、社会保険料の負担増という外的要因によって、実質的な手取り額はあまり伸びていない、というケースもあります。

2025年のスーパー業界は年収アップの傾向にあるものの、その恩恵を十分に受けるためには、額面の金額だけでなく、手取り額や福利厚生までチェックするようにしましょう。

地方スーパーでも高年収が狙えるように

「地方スーパーは年収が安い」という固定概念をもっていないでしょうか。

2025年は、首都圏の大手スーパーに見劣りしないほど地方を拠点とするスーパーも平均年収を上げました。

たとえば、年収ランキング上位のアクシアル リテイリング株式会社は新潟県を拠点としたスーパーで、株式会社バローホールディングスは岐阜県に本部があるスーパーです。

両社とも、2024年と比べて、平均年収が20万円前後アップしています。

また、年収ランキング外の地方のスーパーのなかには、3年連続で月3万円ものベースアップを継続し、好待遇を実現している企業も存在しています。

「知名度は高くないけど、実は給与水準が高い優良スーパー」は着実に増えました。

住み慣れた地域や地方でも理想の年収を叶えるチャンスは広がっていると考えられます。

年収178万の壁が働き方を変える可能性

2025年、政府・与党は「年収の壁」を178万円に引き上げる方針を決めました。

また、年収665万円以下の方を対象とした基礎控除の上乗せも示されています。

「年収の壁」とは、扶養内で働くパート・アルバイトの方が、一定の年収を超えると税負担が発生し、手取り額が減ってしまうボーダーラインのことです。

社会保険料の負担が生じる130万円の壁は依然としてありますが、今回の決定が施行された場合、スーパーの正社員には以下のメリットが期待されます。

• 働き控えが緩和されて、パート・アルバイトが柔軟にシフトに入れるようになり、労働力確保につながりやすくなる
• とくに年末に発生していた複雑なシフト調整の負担が軽減し、繁忙期の店舗運営がこれまでより安定する可能性がある
• パート層の収入が増えることで、スーパーが得意とする惣菜などへのニーズがさらに高まることも考えられる
• 正社員自身も基礎控除の上乗せ対象なら、実質的な手取り増につながる可能性もある

これらの変化は、今後の具体的な制度設計に左右されますが、働き控えの緩和は人手不足に悩むスーパーの正社員にとって、職場環境を改善する一歩になると考えられます。

スーパー店員の年収アップ傾向をつかもう

2025年は、ランキング上位の大手スーパーだけでなく、独自の強みをもつ中小・地方でも積極的な賃上げが実施されました。

スーパー業界全体で待遇改善が進む今だからこそ、ご自身の年収が現在の市場価値や頑張りに見合っているか、一度確かめてみてはいかがでしょうか。

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