飲食店の就職はやめとくべき？向いている人と向いていない人の特徴を解説

飲食店の就職はやめとけと言われる理由9選

「飲食店の就職はやめとけ」「飲食はブラックすぎ」などと言われてしまう理由を紹介します。

休日が少ない

飲食店の正社員は休日が少ないといわれています。人手不足と時期によって繁閑の差があるためです。

飲食店は、慢性的な人手不足の傾向があり、現在の日本は労働人口の減少により働き手が足りておらず、飲食店も例外ではありません。

また、12月や3月、4月などのイベントやレジャーの多い時期やアルバイトさんの確保が難しい繁忙期はより人手不足になるため、正社員は休日が取りにくくなります。

ただし2019年の労働基準法の改正により、年間10日以上の有給休暇がある労働者に対しては企業が5日以上の有給取得をとらせるようにすることが義務付けされました。

そのため、以前より休日が取りやすい店が増えています。

残業が多い

厚生労働省の調査によると外食産業における時間外労働時間は「10時間以下」が33％越えで一番多く、次いで「10時間超え20時間以内」が20％超えです。

時間外労働時間	全体から見た割合
10時間以下	33.3%
10時間超え20時間以内	20.5％
20時間超え30時間以内	10.7％
30時間超え45時間以内	9.8％
45時間超え60時間以内	8.9％
60時間超え80時間以内	3.7％
80時間超え100時間以内	0.9％
100時間超え	0.9％

これに加え、飲食業界ではサービス残業がある店舗もあります。

お客様への接客や調理だけでなく、仕込みや片付けを強いられる店舗も少なくはありません。

特に正社員の場合は、早朝から深夜までずっと働き続ける日常が待っている可能性もあります。飲食店の残業については以下の記事で詳しく解説しているため、ぜひご一緒にチェックしてみてください。

給料が低いと言われがち

飲食店は給料が安いと考えられています。

令和6年の厚生労働省のデータによると、「宿泊業、飲食サービス業」の平均年収は269.5万円となっており、全産業の中で最も低くなっています。

飲食店はメニューの価格が高くなく、利益率も低い傾向にあります。また、競合店と価格競争になることも多いです。

飲食店の料理の単価は、不動産や金融商品などの商品単価と比べると安いため、1品あたりの利益も多くありません。飲食店の利益率の平均は5％前後で、上場企業の店舗でも8％とされています。

また、飲食店は多数存在しているため、他店との違いをアピールするために価格競争になることもあります。

ただ、給与アップしている人も存在しますし、まかないが安く食べられるため食に対する生活コストを抑えられるなど、一概に言えない部分もあるでしょう。

一部の飲食店は、従業員の離職を防止するために賃金が上昇傾向にあります。

2022年度の飲食店.com調べによると、約4割以上の企業が直近1年間で雇用者に支払う賃金を上げたことが分かりました。今後1年間以内に賃金を上げる予定があるかという質問に対しては、約3割以上の企業が「一部雇用者の賃金を上げる予定」と回答しています。

飲食店は人材不足と政府の賃上げ促進税制の影響により、今後も賃金は上がる可能性が期待できます。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査」

参考：飲食店における従業員や給与に関するアンケート調査｜飲食店リサーチ

クレーマーがいる

飲食店はお客様に料理を提供するため、直接クレームを言われることがあります。

クレームの理由は、待ち時間の長さや料理の味、接客態度が悪いなど。理にかなったクレームがある一方、カスタマーハラスメントという理不尽なクレームをつける人もなかにはいるようです。

悪質なクレームへの対処が大変なため、飲食店の社員の仕事は地獄というようなイメージをもつ人もいます。

ただし従業員を守るために、理不尽で悪質なクレームには毅然とした対応をとる飲食店が増えています。

近年ではカスタマーハラスメントが社会問題になり、従業員を守るための法改正も進んでいます。

参考：政府広報オンライン「カスハラとは？法改正により義務化されるカスハラ対策の内容やカスハラ加害者とならないためのポイントをご紹介」

人手不足で忙しい

飲食店は、慢性的な人手不足の状況のようです。

帝国データバンクが、2026年1月時点における正社員の過不足状況を飲食店に尋ねたところ、5割以上が「不足」と回答しました。

1つの店舗に対し正社員は人数が足りず、1人当たりの業務量が多い状況です。正社員の業務過多から離職率が上がりかねないという負のスパイラルを懸念する声も聞かれます。

参考：人手不足に対する企業の動向調査（2026年1月）｜帝国データバンク

肉体労働が多い

飲食店の仕事は、長時間の立ち仕事が多いものです。

夕方から夜間にかけて働くこともあるため、体力を使います。居酒屋などでは深夜帯に働くこともあります。

キッチンでは料理の仕込みや調理、料理の提供などで身体を動かします。筋肉痛や足腰に疲労感を感じる人も多くなります。

また、飲食店では忙しい時間帯に大勢のお客様の対応を行なわなくてはいけません。料理の注文を聞くことから配膳、片付けまで手際よく行なう必要があるため、肉体労働が求められます。

社員が1人しかいない店舗もある/正社員の数が少ない

社員が1人しか配属されていない店舗もあります。店舗に配属する社員を1人にすることで人件費が削減できるからです。

規模の小さい店舗の場合は、正社員1人で運営することが可能な場合もあります。社員が接客スキルや調理スキル、マネジメントスキルなどを持っている場合、社員は1人であとはアルバイトに任せるというケースも少なくありません。

飲食店によっては、店舗に配属されている正社員が1人であったとしても、エリアマネージャーなどがサポートします。

飲食店の従業員はアルバイトが多いといった印象を持っている人も多く、まさにその通りです。

現場における正社員の比率が極端に低いことがあり、相談相手がいない環境や、教育体制が整っていない現場に当たるリスクもあります。

さらに、アルバイトの急な欠勤などを埋める責任もあるため、忙しい日々を逃れられないのが一般的です。

土日が休みづらく家族との時間がとりづらくなる

飲食店は平日より土日が繁忙期です。そのため、正社員として土日祝日の休暇取得はまれなケースが多いです。

そうすると、友人や家族と予定を合わせることが難しくなる場合もあります。

その反面、平日に定休日を設けている飲食店が多いため、平日の空いた時間にショッピングや趣味を楽しめるのは一つのやりがいともいえるでしょう。

キャリアの選択肢が広がりづらい

飲食店にももちろん、キャリアアップはあります。

現場の時間帯責任者になったり、店長になったり、エリアマネージャーになったりといった具合です。

しかし、エリアマネージャーや本社へのキャリアステップは、一握りです。

そのようなキャリアステップが用意されているのは、全国にチェーン展開している大手企業に限られたりするためです。

飲食店の就職に向いていない人の特徴

飲食店の就職に向いていない人の特徴を3つ、ご紹介します。

体力に自信がない人

飲食店は1日中立ちっぱなしで動き回ることも少なくはありません。足への負担はもちろん、体力に自信のない人は集中力も切らしてしまうかもしれません。

食べ物を提供するため、1日中続く集中力が求められ、体力に自信のない人には向いていません。

規則的な時間で働きたい人/土日に休みたい人

飲食店は一般企業に比べ、主に土日祝日に営業するという特徴があります。土日や祝日も休みを取れないことが多いため、「土日はゆっくり休みたい」、「友達や家族と出かけたい」といった願望がある方は、飲食店での働き方は、生活と合わないケースが出てくるかもしれません。

特に居酒屋などでは夕方から朝方までが営業時間の店舗もあります。

サービス業の特性上、固定で土日休みは極めて難しいのが現実です。

多くの方が土日に休んでいる中、自分は一日中働かなければいけないのは悲しいと思われる方も多いと思います。

土日にしっかりと休暇をとり、自由時間を確保したい方は飲食店へ就職するのはベストな選択ではないでしょう。

長時間での接客が苦手な人

飲食店のホールでは、1日中笑顔を振る舞う必要があります。時にはトラブルが起こる中、高い接客レベルが求められます。

これを朝から夜まで続けるには、忍耐力が求められます。

人と話しているとすぐに疲れてしまう方は、飲食店への就職は厳しいかもしれません。

飲食店の就職に向いている人の特徴

もちろん、飲食店での仕事にやりがいを感じ、生き生きと働ける人もたくさんいます。

ここでは、飲食店の就職に向いている人の特徴を解説します。

体を動かすことが楽しいと感じる人

一日中パソコンを見つめるよりも、体を動かして汗を流す仕事に達成感を感じる人には非常に向いています。中には、パソコン作業がどうしても苦手、という人もいます。

運動不足の解消になるとポジティブに捉えられる人なら、ストレスなく働けるでしょう。

料理が好きな人

自分の作った料理で誰かを笑顔にできることに喜びを感じる人にとって、飲食店は最高の舞台です。

食材の知識や調理技術を磨くプロセスそのものを楽しめる人は、着実にステップアップできます。

自分の料理を味わいにリピーター客などが来店されると、忙しい日々の努力が報われた感覚になります。

人と話すのが好きな人

接客を通じてお客様から直接「ありがとう」と言われることにやりがいを感じる人に向いています。

コミュニケーション能力を活かしてリピーターを増やせる人は、店舗にとって欠かせない存在となります。

様々な年代や性格を持ったお客様と話せる人は飲食店が求める人材の鏡です。

飲食業界で起業をしたい人

将来的に自分の店を持ちたいと考えている人にとって、就職は給料をもらいながら経営ノウハウを学べる絶好の機会となります。

入社時の業務から、店長が行うマネジメント業務は全て役に立つ知識であり、飲食業界内での起業を考えている人にとっては最適な教育環境ともいえます。

平日に休みが欲しい人

混雑している土日を避け、空いている平日にレジャーや買い物を楽しみたい人には飲食店への就職は適しています。

役所や銀行の手続きもスムーズに行えるため、平日の利便性を好む人にはメリットとなります。

知っておきたい規模別の飲食店の違い

飲食企業といっても、規模によって働き方は大きく異なります。

ここでは、それぞれの特徴を解説します。

規模別の飲食店の違い

飲食店の規模	特徴
大手企業	・社会的信用が得られやすい・福利厚生が充実している・安定を求める人におすすめ
中小企業	・キャリアアップしやすい・個人の頑張りが経営陣に届きやすい・店舗運営に関わるチャンスがある
個人店	・店長との距離が近く、マニュアルに縛られない働き方にチャレンジできる・待遇はオーナーの考え方に左右される・大手と比べ、人手不足

大手企業は社会的信用が得られやすい

大手企業が展開している店舗は社会的信頼が得やすい傾向にあります。ネームバリューがあり、業績が安定しているところも多いからです。

大手企業は設立から年数の経っていることがほとんどです。長年にわたりマーケティング活動を行なっているため魅力的なブランドイメージが築けています。

また、豊富な経験をもった従業員が多いため、提供する料理の品質も高い水準を維持しやすくなります。結果として、飲食業界のなかでも大手企業は社会的信用が高くなりやすいです。

中小企業や小規模企業はキャリアアップしやすい

中小企業や小規模企業の飲食店に勤める正社員は、キャリアアップしやすい傾向にあります。中小企業は、1人の正社員が任される業務の幅が広いうえ、大手企業より経営陣との距離が近いケースも多いからです。

企業によっては、入社後2，3ヶ月ほどで店長に昇格したり、数年でエリアマネージャーに抜擢されたりするケースがあります。裁量権という自分自身で物事を判断したり決定したりする権利も大きいです。経営層と意見交換する機会もあるため、実績などがアピールしやすくなります。

個人店はアットホームな職場が多い

個人店はアットホームな雰囲気の職場が多くなります。従業員の人数が少ないことにくわえ、常連のお客様が多いからです。

個人店は従業員が少人数なため、同僚一人ひとりと密なコミュニケーションを取ることができます。その結果、チームワークがいい店舗も多いです。

またオーナー自らがお客様に接客したり話しかけたりすることもあるため、オーナーの人柄に惹かれた常連客もいます。

そのため、個人店は家庭的でリラックスした雰囲気の職場が多い傾向にあります。

働きやすい飲食店を見つける方法

ブラックな職場を避け、納得して働くためには事前の調査が不可欠です。

労働条件が明確に公開されているか確認する

求人票を確認する際は、「固定残業代が含まれているか」「年間休日数は何日か」などの重要な情報を必ずチェックしてください。

求人票を見るときに確認するべきチェックポイント

求人票の項目	確認するべき内容
離職率に関するデータ	・従業員の定着率が低くないか
固定残業に関する数値	・固定残業代が旧絵ように含まれているか・固定残業時間が何時間か
休日数と休暇制度	・「完全週休2日制」か「週休2日制」なのかを区別する・年間休日数・有給が設けられるか
福利厚生と手当	・社会保険が完備されているか・住宅手当、家族手当、食事補助（まかない）の有無

曖昧な表現が多い企業は、入社後に実態と異なる可能性があるため注意が必要です。

従業員の定着率を調べる

働きやすい職場かどうかは1つの指標として従業員の定着率で推察することができます。

大手企業であれば、従業員の平均継続年数を公表していたりするので、そこから定着率を推測することも可能です。その他の調べ方の方法としては、求人広告や口コミサイトなどで従業員の定着率や勤続年数を確認しましょう。

定着率の高い店舗の場合は、「社員の定着率の高さが自慢です」「長期で活躍するスタッフ多数！平均10年以上の勤務」などと記載されていることがあります。

具体的な数字が出ていないケースもあるため、面接などでさりげなく確認することをおすすめします。

転職エージェントを利用する

働きやすい飲食店を見つけるには、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントは、飲食店の店長や人事担当者とやり取りしているため、実際の労働環境、リアルな定着率を把握しています。求人広告で使われている用語や意味合いも熟知しているため、疑問点も分かりやすく解説してくれます。

飲食の就活で「面接で労働条件や定着率が聞きにくい」という方は、転職エージェントの担当者に確認しましょう。実情が把握でき、理想の店舗に転職しやすくなります。

飲食業界の転職ならフードコネクトがおすすめです。フードコネクトは飲食業界に精通した転職エージェントです。専門のプロが転職のプロセスを最初から最後まで徹底的に支援します。飲食業界の転職を検討されている方は、ぜひ、一度ご相談ください。

飲食店の就職に関するよくある質問

飲食店の就職に関するよくある質問に回答します。

Q.勤務時間はやはり長いですか?

店舗によりますが、ランチとディナーの両方を担当する場合は長くなる傾向があります。ただし、最近はシフト制を導入して労働時間を厳格に管理する企業も増えています。

Q.調理希望ですが、最初はホール担当ですか?

例えば大手チェーンを展開する飲食店では全体の流れを把握するためにホールでの接客からスタートすることがあります。しかし配属されるポジションは就職する飲食店によってまちまちです。

Q.どのようなキャリアステップが望めますか?

店長を経験した後、複数の店舗を管理するエリアマネージャーや、新メニューを考案する商品開発、独立開業など、多様な道があります。

Q.立ち仕事で体力が持つか心配です。

確かに筋肉痛などに悩まされることもありますが、数週間で体が慣れてくるのが一般的です。自分に合った靴選びやストレッチを習慣化することで、負担を軽減できます。

飲食店の就職先選びは転職エージェントの活用を

「飲食店の就職はやめとけ」と言われる理由を紹介しました。飲食店は労働時間が長く給料の安い店舗があるため、労働環境がよくないと思われることがあります。

一方、調理スキルや経営者視点が身につくというメリットもあります。正社員の給料をあげている飲食店も多いです。転職エージェントを確認して、働きやすい職場環境の店舗を見つけましょう。

飲食店の就職は決して楽ではありませんが、技術が身につき、お客様の反応をダイレクトに感じられる素晴らしい仕事でもあります。

大切なのは、自分自身の価値観と企業の環境がマッチしているかを見極めることです。

飲食店の就職に関する相談はぜひフードコネクトへご相談ください。
フードコネクトでは、飲食業界に精通したプロが悩みや今後のキャリアプランについて丁寧にお話を聞いてくれます。