飲食店を辞めたい理由7選とおすすめ転職先。転職の注意点と進め方を解説

飲食を辞めたい理由7選

飲食業を辞めたくなる7つの理由について解説します。

労働時間が長い傾向にある

飲食業のなかには早朝から深夜まで営業している店舗があり、営業時間の長さや繁忙期・閑散期の差が激しいことなどから、長時間労働になるところもあります。

農林水産省が平成30年にまとめた資料によると、外食産業で、月間時間外労働時間が80時間を超える割合が通常期で12.5％、繁忙期で24.3％ほどになるようです。（正規雇用者の場合）

長時間労働を続けると、身体の疲れが充分にとれません。

厨房や接客の仕事は常に高いパフォーマンスが求められるものです。長時間労働によって疲労とストレスがたまり、パフォーマンスと働く意欲が下がりやすくなります。

また、プライベートの時間を確保することが難しくなり、友人や家族との時間がもちにくくなるケースもあります。

夕方～深夜帯の勤務時間が生活スタイルに合わなくなった

ライフステージや体調の変化などで、夕方～深夜帯の勤務時間が合わなくなることもあります。

たとえば結婚して家族ができ、家族との時間をつくるために9～18時などの日勤帯の仕事に変えたいという方は多いです。

また、本来なら休息を取るべき夜間に働くことで、身体的な健康に影響を及ぼすことも考えられます。

以前は夜間に働くことが問題なかった方でも、年齢や体調の変化などにより、飲食が向いていないと感じ辞めたいと考えることはあります。

人手が足らない

飲食業は人手不足の課題もあります。厚生労働省が令和２年に算出したデータによると、新規学卒就職者の就職後３年以内の離職率は、宿泊業・飲食サービス業がトップで52.6％にのぼります。（大卒者の場合）

人手が足らない飲食店の場合、従業員一人当たりの業務量が増えるため、肉体的・精神的に負担がかかり辞めたくなる場合があります。

急に休みを取りたいと思った場合でも、人員が足りないため代わりに出勤してくれる人が見つかりにくい状況です。

人手不足にも関わらずバイトスタッフなどが突然辞めてしまい、急きょ出勤しなくてはいけないというしわ寄せがくるケースもあります。

人手不足により、仕事の負担が大きくなり休みも取りにくいという状況になると、転職を検討するケースが増えます。

土日休みではないことが多い/GWや年末年始に休みづらい

飲食店は土日休みでないことが多く、またGWや年末年始などは仕事が休みにくい傾向にあります。飲食業は、繁忙期と忙しくない時期があるため、休みが繁閑に左右されやすいです。

土日出勤の場合は、プライベートの予定が立てにくくなることもあります。友人や家族が平日に仕事なら、休みが合わず一緒に遊びにでかける予定も立てにくくなります。

ただし、旅費が高かったりどこに行っても混雑していたりする時期をずらして休みが取れることはメリットです。

労働時間に対して給料が安い

長時間労働をしているのに給料が安い場合、労働に対する報酬が不十分だと感じることもあります。なかには、「スキルが適切に評価されていない」と考える方もいます。

会社から適切な報酬が得られない場合、労働へのモチベーションは下がりかねません。その結果、スキルに対する適切な評価を求めて転職を考える人もいます。

飲食業の会社のなかには、これらの問題を把握しているところが多く、給与体系や待遇の改善を行なっているところも増えてきています。

例えば、下記の例など外食チェーンを中心に賃上げの動きも出てきています。

• 鳥貴族ホールディングス（鳥貴族）：正社員を対象に月額約8千～1万円の賃金ベースアップ(2022年)
• ゼンショーホールディングス(すき屋)：月給を平均3万2864円（9・50%）引き上げることで労働組合と合意と発表（2023年）
• 王将フードサービス（餃子の王将）：正社員を対象に平均7%の賃上げを実施すると発表（2023年）

体力が必要

飲食業の仕事には、立ちっぱなしで作業したり重い荷物を運んだりすることがあります。これにより連日の疲労や筋肉痛、身体的な負担がたまることもあります。

飲食業の作業自体は土木作業のような重作業ではありませんが、お客様の満足度を上げるためにスピードが求められることは少なくありません。テキパキと動くことで、非常に体力を消耗します。

また、一部の店舗では「革靴やヒールを履く」「制服は和服」と指定されているため、足腰に負担がかかりやすい状況のところもあります。

収入が不安定になることがある

飲食業の売上と飲食店従業員の収入は、景気や社会情勢などの影響を受けやすいです。コロナ渦では、飲食店従業員の雇用の不安定さが浮き彫りになりました。また、有事の際には雇用の調整弁のような形でしわ寄せを受けやすいことも顕在化しました。

不況や感染症対策などを理由に飲食店の来店者数が減ると、アルバイトやパートスタッフの勤務日が減らされてしまい、月収が減ってしまうというケースも考えられます。正社員であったとしても、ボーナスなどで影響を受けかねません。

飲食からのおすすめの転職先

飲食業から転職する際のおすすめの職種と業種をそれぞれ3つ紹介します。飲食業で身につけたスキルが活かせる仕事を中心に選定しました。

おすすめの職種3選

飲食業から転職する際のおすすめの職種3つを下表にまとめました。

職種	生産加工	販売職	営業職
仕事内容	鮮魚や精肉の加工	飲食や服などの販売	商品やサービスの営業
未経験からのチャレンジしやすさ	★★★☆☆	★★★★★	★★★★☆
将来性	★★★★☆	★★★☆☆	★★★★☆
有効求人倍率	2.92（※1）	3.29（※2）	2.06

※1「飲食物調理の職業」の有効求人倍率

※2「接客・給仕」の有効求人倍率

生産加工はスーパーや飲食店などで魚や肉などの生鮮食品を加工調理する仕事です。販売職は、飲食業でホールをされていた方の接客経験が活かせます。

営業職は、未経験可の求人が多く、接客経験があれば評価されることも多いです。

おすすめの業種3選

飲食業界経験者におすすめの業種のなかで、経験が活かせたり未経験可の求人が多かったりする業界を3つピックアップしました。

業種	食品の小売業	飲食業界	介護業界
仕事内容	生鮮食品の加工や接客など	飲食物の提供	高齢者などの介護
未経験からのチャレンジしやすさ	★★★★☆	★★★★☆	★★★★★
将来性	★★★★☆	★★★★☆	★★★★★
対前年同月比の求人数の増減	+2.2％（※1）	+8.2％（※2）	-1.2％（※3）

※1「卸売業、小売業」の対前年同月比の推移

※2「宿泊業、飲食サービス業」の対前年同月比の推移

※3「医療、福祉」の対前年同月比の推移

飲食業界で調理の経験がある方は、スーパーなど食品の小売業の生鮮部門や惣菜部門で包丁技術が活かせます。

また、飲食業から別業種に転職するのでなく、違う業態の飲食店で働く選択肢もあります。

介護業界は、慢性的な人手不足の業界のため、未経験歓迎のところが多いです。

飲食を退職する時の注意点

飲食業界の仕事を退職する際の注意点を3つ解説します。

退職の意向は1カ月前に伝える

退職の意向を伝える時期は、退職希望日の2週間前で法的に問題ありませんが、できたら1カ月前に伝えましょう。店長などの役職についている場合は、マネジメント能力のある人材を見つけるのが難しいため2～3カ月前に伝えることをおすすめします。

1カ月以上前に退職の意向を伝えるメリットはこちらのとおりです。

• 会社が次の人材を探す時間的余裕がうまれる
• 新しいスタッフ採用後、スムーズに引継ぎができる
• 退職後、会社との信頼関係が維持しやすくなる

適切な時期に退職の意向を示すことで、会社と良好な関係を築いたまま退職しやすくなります。

繁忙期に退職しない

飲食業の従業員が繁忙期に退職しないほうがいい理由を下記にまとめました。

• 繁忙期は顧客が多数来店するため、さらに人手不足になるため
• 新しく採用されたスタッフは仕事が慣れていない状態で繫忙期の対応をしなくてはいけないため
• 繁忙期は顧客数が多いため、サービスの質を維持するには仕事に慣れているスタッフが必要なため
• 既存のスタッフのほうが店舗内のスタッフとチームワークが取りやすいため

繁忙期に退職すると、スタッフや顧客に負担をかけかねないため、できる限り繁忙期は避けて退職しましょう。

引き留められることが多い

飲食業の従業員が退職の意向を伝えると、引き留められることが多いものです。

飲食業は慢性的な人手不足のため、従業員が辞めてしまうと店舗の運営に影響が出ることも多いからです。

• 「退職せず続けてくれるならバイトから正社員に切り替える」
• 「給料を上げる」
• 「労働条件を改善する」

と会社は好条件を出して交渉してくれることもあります。

自分にとって、今の職場は条件が良くなったら続けたいのか、条件面が改善されても辞めたいのかを事前に考えておきましょう。

飲食からの転職活動の進め方

飲食業から転職する際の転職活動の進め方を紹介します。

転職理由をハッキリさせる

まず、転職理由を明確にしましょう。転職理由を明らかにさせておくことで、会社から引き留めにあったときに決意が揺らぎにくくなります。

また、転職活動中に転職理由や志望動機を聞かれた際に答えやすくなることもメリットです。一般的な転職理由には以下のものがあります。

• ワークライフバランスを改善させたい
• 収入を上げたい
• キャリアアップしたい
• 人間関係のいい職場で働きたい
• スキルに見合った評価を受けたい

転職理由を明確にすることで、自身に合った求人が選びやすくなります。

スキルを活かす

次に、スキルを活かせる職場を探しましょう。飲食業で働いていると下表のとおりさまざまなスキルが身につきます。

たとえば調理の仕事を経験された方は、包丁技術などが活かせるケースも多いです。食肉業界や水産業には包丁の使える人材を求める会社が多数あります。

第三者に相談する

転職活動に迷いや悩みがあるなら、第三者に相談しましょう。第三者に相談することで、客観的な視点を得たり、自身のスキルに気づきやすくなったりします。

相談する相手は、家族や友人など本音を話しやすい人だけでなく、転職経験がある元同僚や転職エージェントもおすすめです。

家族や友人は本音を話すことができますが、相手の意見に影響を受けやすくなるというデメリットがあります。一方、転職経験があり秘密を守れる元同僚は、転職のリアルな意見を共有してくれるでしょう。

転職エージェントは転職のプロのため、自身に適した求人の紹介や適切な転職サポートを提供してくれます。

飲食店を辞めたいと感じたらまずは相談してみよう

飲食業を辞めたい理由やおすすめの転職先、転職の注意点を紹介しました。

飲食業は労働時間や給料などを理由に転職を考える方がいます。飲食業の会社のなかには人手不足を補うために給料を上げて労働条件を改善させているところも増えています。

飲食業の転職に特化したフードコネクトにご相談いただけましたら、自身のスキルが活かせる好条件の求人を紹介させていただきます。ぜひお気軽にお問い合わせください。