スーパーの売上ランキング10！業界動向や人事環境を徹底解説

スーパーの売上ランキングトップ10

2023年度（2022～2023年）の小売業のスーパーマーケット業界売上ランキングトップ10を紹介します。

(単位：百万円)

順位	社名	売上高	特徴
1	イオン（※1）	5,796,762	グループ全体は過去最高売上高9兆円超え
2	セブン＆アイ・HD（※2）	1,444,627	グループ全体は小売業初の10兆円超え
3	ライフコーポレーション	765,426	2030年度に400店舗を目指す
4	バローHD（※3）	732,519	27期連続の増収
5	ユナイテッド・スーパーマーケット・HD	691,981	マルエツ、カスミ、マックスバリュ関東の共同持株会社
6	アークス	566,209	2023年は過去最高の売上高
7	ヤオコー（※3）	514,029	34期連続の増収
8	イズミ	460,140	広島本社。スーパーゆめマートなどを展開
9	イオン九州	459,422	売上、最終利益とも過去最高値
10	ヨークベニマル	458,991	福島を中心に展開するセブン＆アイ・ＨＤの完全子会社

売上高ランキング1位は大手スーパーのイオンで、2位はセブン＆アイ・HDという結果でした。地方スーパーを含め全国にある多数のスーパーで過去最高売上高更新や増収となりました。

（※1）イオンはGMSとSM事業の売上高を合算したもの

（※2）セブン＆アイ・HDはスーパーストア事業の売上高

（※3）2021～2022年度の売上高

売上高は、各社の有価証券報告書と企業公式サイトを参考にしました。掲載企業に関しては、可能な限り多数の企業を確認しましたが、全ての企業の実態を反映したものではありません。

スーパーの基本情報

スーパー業界の基本的な情報について紹介します。

スーパー業界の市場規模

2022年のスーパー業界の年間販売額は15兆1,536億円で、前年度を上回りました。過去10年間の販売額の推移は下表のとおりです。

西暦	販売額
2013年	13兆578億円
2014年	13兆3,699億円
2015年	13兆2,233億円
2016年	13兆2億円
2017年	13兆496億円
2018年	13兆1,609億円
2019年	13兆983億円
2020年	14兆8,112億円
2021年	15兆41億円
2022年	15兆1,532億円

参考：商業動態統計｜経済産業省

2013年から2019年まで、スーパー業界の販売額は13兆円台を維持し続けていました。コロナ禍によって自粛生活が続いた2020年の売上高は14兆円を超えました。以後2021年、2022年と引き続き販売額が伸び続けています。

スーパー業界をデータで分析

2022年のスーパー業界の概要をデータで紹介します。業界研究にお役立てください。

店舗数	23,028店舗（2021年比 +266）
総従業員数	約110万人
企業数	923社
1日顧客数（平日）（※4）	1,675人
1日顧客数（土日）（※4）	1,910人
レジ平均台数（※5）	7.0台
うちセルフレジ・セルフ精算レジ平均台数（※5）	4.5台
顧客1人あたりの平均買上点数（※5）	10点（土日は11点）

参考：2023年版スーパーマーケット白書｜全国スーパーマーケット協会

2023年は大型店から小型店までスーパーの店舗数が増加しました。企業数は923社にのぼります。

（※4）売場面積1200～1600㎡の店舗データ

（※5）売場面積1400㎡あたりのデータ

総従業員数などスーパーの人事環境

2022年度のスーパー1店舗あたりの人事環境を解説します。

正社員数	13.7人（2021年比 +0.5人）
管理職人数	2.9人（2021年比 -0.1人）
パート・アルバイトの店舗勤務比率	71.9％（2021年比 +0.9％）
初任給	199,552 円（2021年比 +950円）
正社員の必要人数に対する雇用率	81.6％（2021年比 -5.9％）

参考：2023年版スーパーマーケット白書｜全国スーパーマーケット協会

2021年度よりスーパーの正社員数が増加していて、初任給も上がっています。

一方、正社員の必要人数に対する雇用率はマイナスの状況です。スーパー業界は管理職や正社員の人手が足りず売り手市場であることが分かります。

スーパー業界の動向

スーパー業界の動向を解説します。

2022年の売上高は前年実績超え

2022年のスーパー業界全体の売上高は、前年度の実績を上回りました。巣ごもり需要がひと段落したものの、高い売上高を維持しています。

既存店のみの売上高をみた場合、2022年度の既存店の売上高は前年度の実績に対し99.5％でした。2020年の売上高がコロナ禍により非常に高く、2021年度の下げ幅が小さかったことも原因のひとつとして考えられます。

ただし、長期的に売上高をみると既存店も堅調に推移しています。

PBと惣菜が好調

2022年の動向として、PB（プライベートブランド）の商品と惣菜が好調ということもあげられます。

物価高により商品価格が向上したため、幅広い顧客からPBが支持されました。また各企業がPB開発に力を入れているため、味やクオリティが高まっていることも人気の背景にあります。

総菜は、行事やレジャーが再開されたことにより売上が伸びました。食用油やガス代、電気代などの高騰により家庭で調理を控える傾向もみられます。

【2023年度】スーパー業界の特選ニュース

2023年度のスーパー業界の特選ニュースを3つピックアップします。

1. イオンが食品スーパーいなげやを連結子会社化
2. 人手不足の深刻化でパート社員の処遇引き上げ
3. イトーヨーカドーは衣料品事業から撤退し食品事業に注力

1つめは、イオンが首都圏を中心に展開するいなげやを子会社にするというニュースです。2023年11月をめどに、出資比率を17％から51％に引き上げることを予定しています。

2つ目は、人手不足解消のためパート従業員の給料や手当、退職金などを上げる動きです。業界大手のイオンではすでに処遇引き上げを実施しているため、ほかのスーパーでも同様の動きが期待されます。

3つ目は、セブン＆アイ・HDのイトーヨーカドーは衣料品事業から撤退し、食品スーパーとして転換すると発表したことです。食品に力を入れることで収益改善を見込んでいるといわれています。

スーパーの種類

スーパーマーケットの代表的な種類を3つ紹介します。

食品・日用品スーパーマーケット

1つ目は、食品・日用品を扱うスーパーマーケットです。SMと記載されることがあります。生鮮食品を中心に扱っていて、一部で日用品も置いています。

SMの目安は、食品の売上構成比が70％以上で、売り場面積が250㎡以上とされています。マックスバリュやヨークマート、ピアゴなどがSMです。

SMは住宅地や郊外に立地していることがほとんどですが、最近では惣菜などに力を入れている都市型長時間運営のSMも増えています。

総合スーパーマーケット

2つ目は、さまざまな商品を総合的に扱うスーパーマーケットです。GMS（ゼネラル マーチャンダイズ ストア）とよばれます。総合スーパーマーケットで扱う商品の一例を紹介します。

• 食品
• 日用品
• 衣料品
• 寝具
• 家具
• 食器
• 家電
• 文具

イオンやイトーヨーカドー、ダイエー、平和堂などがGMSです。一般的にGMSの組織体系は、店長の下に食品や衣料品の責任者が配置されており、その配下に各売り場の責任者がいます。売り場責任者の下でパート・アルバイトなどが働いています。

業務用スーパーマーケット

業務用スーパーとは、業務用の食品を扱うスーパーマーケットのことです。飲食店などの専門業者以外に、一般消費者に商品を販売している店舗もあります。

業務用の大量の食品を大容量パックとして販売していて、シンプルな包装の商品が多いです。そのため、安価な商品が多い傾向にあります。飲食店がすぐに利用できるように調理済みや半調理の商品も豊富です。

最近では、一般消費者が買いやすいように小分けされた商品も販売されています。

今後もスーパー業界の動向に注目

スーパーマーケット業界の売上ランキングトップ10や、業界基本情報、動向などを紹介しました。スーパーマーケット業界は売上高が伸びている企業も多いです。業界全体としては2023年に15兆円を突破しました。

人手不足解消のため、初任給や従業員の基本給などを上げる企業も増えています。市場規模が拡大し続けるスーパーマーケット業界で働いてみませんか。