求人票の見方が分からない方必見！注意して確認したいポイント5選

求人票を見るとき、確認すべきポイント5選

求人票を見るとき、以下の5つのポイントを確認すると自身に合った求人が見つけやすくなります。

ポイント1【給与】基本給や賞与、残業手当について確認

給与には以下の種類があります。

項目	内容
基本給	給与の基本となる賃金手当やインセンティブ、ボーナスは含まれない
額面給与	基本給や手当、ボーナスなども含めた会社から支給される給与の総額手取り額とは異なるため注意が必要
通常賞与	通常のボーナスのこと夏と冬の2回に支給されることが一般的
決算賞与	決算が終わったときに支給される臨時の賞与
残業手当	時間外労働をした場合に支払われる割増賃金
みなし残業手当	一定の残業をすると見込んであらかじめ固定給に含まれる残業代

賞与は求人票に記載されていても企業のその年の業績次第では支給されない場合があります。賞与がいくら支給されそうかは昨年度の賞与の支給実績を参考にしましょう。

ポイント2【休日】実際に取得できる休日日数を確認

休日は以下のような種類があります。

項目	内容
週休2日制	1カ月のうち、最低でも1ヶ月の間に1週は2日の休みがとれる制度
完全週休2日制	1週間のうち2日は必ず休める制度平日が休みのケースもある
年間休日	1年間の総休日数
有給休暇	給与が支払われる休暇一定期間で8割以上出勤した場合に付与される

労働基準法により週40時間労働の場合、年間休日は105日以上とすることが定められています。有給休暇の日数は、勤続期間により異なります。たとえば雇入れから入社6カ月継続勤務の場合、10日間の有給休暇が取得可能です。

【勤務体系】繁忙期や閑散期によって違いがあることもある

飲食店の求人票に書かれていることの多い勤務体系を紹介します。

項目	内容
シフト制	早番や遅番など、2交代制や3交代制に分けて勤務する制度
変形労働時間制	1カ月や1年間の労働時間の平均を週40時間以内におさめる制度

シフト制は、1カ月ごとなどに作成される勤務シフトで労働時間が決定します。変形労働時間制は、労働時間を月単位や年単位で調整することが可能です。たとえば繁忙期の労働時間が長くなった場合、閑散期の労働時間は短くするなどの調整が行なえます。

ポイント4【社会保険】　　社保完備とは？保険の加入内容を確認

一定規模以上の企業は従業員を社会保険に加入させる義務があります。そのため社会保険完備の飲食店が増えています。ただし、小規模の飲食店では完備されていないところもあるため、保険に入れるかどうかは確認した方が良いでしょう。社会保険完備とされている場合、加入できる社会保険の種類は下表のとおりです。

社会保険の種類	内容
健康保険	会社で働く従業員が加入する保険。ケガや病気などに備える制度
厚生年金保険	会社と従業員が折半して年金保険料を支払う制度
労災保険	仕事中や通勤中に従業員がケガをした場合に保険給付を行う制度
雇用保険	失業した場合や教育訓練を受ける際に失業等給付を支給する制度

介護保険も社会保険に含まれますが、社会保険完備とは、働く上で重要な上の4つに加入できることを指します。

ポイント5【その他待遇、諸手当など】

その他、注意して確認するといいポイントを4つ紹介します。

項目	チェックポイント
交通費	毎月支払われる交通費のこと上限が設けられていることもあるため限度額は要確認
試用期間	試用期間の期間と試用期間中の条件について確認
通勤手段	車通勤やバイク通勤が可能かどうか確認
転勤の可能性	転勤ありの場合は手当の有無なしの場合は転居を伴わない転勤もなしか確認

交通費は、毎月固定で支払われるため手取り額に影響します。本来、試用期間中であっても本採用後と同じ待遇でなくてはいけませんが、本採用後と給料などの労働条件が異なることもあります。転勤がある場合は、住宅手当や引っ越し費用の支給のあるケースがほとんどです。

求人票以外にも、離職率や店舗情報も確認しよう。

企業情報や店舗情報で確認するポイント

求人票に記載がなくとも、企業情報や店舗情報などは確認した方がよいでしょう。

確認すべきポイントは下記のとおりです。

情報の種類	確認ポイント	内容
企業情報	定着率	従業員が企業に定着している割合
	離職率	一定期間内に従業員が離職した割合
	業績	売上高や利益など経済的な成果
	将来性	将来にわたり企業が成長し利益を上げられる見込み
店舗情報	立地	店舗の場所。駅前や住宅地、幹線道路沿い、オフィス街など
	客単価	顧客1人の1回の来店時に支払う平均金額
	席数	客席の数。目安は小箱20席、中箱40席、大箱100席

店舗情報は実際の働くイメージの参考になります。

例えば、客単価が高く座席数の少ない店舗は高級店のようなゆったりした雰囲気の可能性もあります。

離職率や定着率の調べ方

離職率や定着率などの調べ方は下記を参考にしてみてください。

項目	調べ方
離職率や定着率	ハローワークの求人であれば、ハローワークの職員が把握している可能性があるので質問してみる 上場企業であれば、『四季報』にデータが載っている場合がある。（※公開してないこともある。） 口コミサイトなどを参考にしてみる 採用資料に掲載されてないか確認する
業績や将来性	上場企業であれば、有価証券報告書や決算短信の情報を確認する 「売上収益」や「現状の事業状況の報告」「中長期的目標」等の項目などから確認する

離職率は、直近1年間の離職率、直近3年間の離職率、新卒入社した方の離職率、一定期間勤務した方の離職率、など定義や算出方法が企業によっても違うので注意が必要です。また業界や職種によっても離職率・定着率の平均値は違うものです。

あくまで個人によって何が良い職場であるかの定義は異なりますが、社員の定着率が高い企業は働きやすい職場環境と考えられます。

求人票に関する3つの注意点

1.求人票と労働条件通知書は違う

求人票と労働条件通知書に書かれている労働条件は異なる場合があります。内定時に労働条件通知書をしっかり確認しましょう。

労働条件通知書とは、内定時に企業からもらう労働条件が記載された書類です。求人票が不特定多数の方に示した労働条件なのに対し、労働条件通知書はあなたにだけ示した労働条件です。労働条件通知書には、こちらの内容などが記載されています。

• 契約期間
• 就業場所
• 業務内容
• 就業開始時刻と終了時刻
• 残業について
• 賃金の決め方

ご自身の認識と差異がないか、確認してからサインしましょう。

2.求人票の労働条件は選考中に変わることも

会社の社内規定変更や求人サイト更新の遅れなどで、求人票に記載された労働条件が選考途中で変わることはまれにあります。

労働条件は労働契約を結ぶ際に正式決定するため、合理的理由がある場合は求人票から変更されても違法でないとされています。求人票から労働条件が変わるケースは多くありませんが、その可能性があることは知っておきましょう。

ただし、大幅に給与額を下げるなどの変更は認められていません。変更がある場合、企業は求職者に速やかに通知して同意を得る必要もあります。

3.求人票の条件だけに固執しない

求人票に記載された条件だけに固執せず、転職における自身の優先順位を大切にしましょう。求人票に記載されている条件は、店舗の一面的な情報だからです。

実際の職場環境や休日の取りやすさ、上司の人柄などは、面接や選考プロセスを通じて詳細に把握できます。これらの要素は、働きやすさやワークライフバランスに直結します。

「人間関係のいい店舗で働く」「休みが取りやすい店舗に転職する」「ワークライフバランスを整える」などが転職先に求める条件のなかでも優先順位の高い方は、応募の選択肢を広げましょう。意外なチャンスやいい職場環境の求人に出会いやすくなります。

求人票の疑問点は転職エージェント活用で解決！

求人票から店舗の規模や給与、休日などが分かります。

求人票のなかには理解しにくい専門用語のようなものが記載されていることもあります。用語の意味や違いについて疑問を感じた際は、飲食業界の転職サポートを行なっている転職エージェントのフードコネクトにご相談ください。

求人票によくある用語の説明や求人票の見方を解説させていただきます。疑問や不安は残らないようにして、自分自身が納得できる転職活動を進めましょう。