飲食店就職はやめとけ言われる理由7選！ホワイト企業見つける方法も

飲食店の就職はやめとけと言われる理由7選

「飲食店の就職はやめとけ」「飲食はブラックすぎ」などと言われてしまう理由を7つ紹介します。

休日が少ない

飲食店の正社員は休日が少ないといわれています。人手不足と時期によって繁閑の差があるためです。

飲食店は、慢性的な人手不足の傾向があります。現在の日本は労働人口の減少により働き手が足りておらず、飲食店も例外ではありません。

また、12月や3月、4月などのイベントやレジャーの多い時期やアルバイトさんの確保が難しい繁忙期はより人手不足になるため、正社員は休日が取りにくくなります。

ただし2019年の労働基準法の改正により、年間10日以上の有給休暇がある労働者に対しては企業が5日以上の有給取得をとらせるようにすることが義務付けされました。そのため、以前より休日が取りやすい店が増えています。

拘束時間が長い

飲食店の正社員は、労働時間が長い傾向にあります。営業時間の長い店舗があったり、直接労働と間接労働があったりするためです。

飲食店は、朝食や昼食、夕食などをお客様に提供します。朝7時～夜23時まで開店している店舗も少なくありません。

また、直接労働という売上に直結する調理や配膳のほかに、間接労働という売上には直結しない経理業務や掃除、開店準備などの仕事があります。労働の幅が広いため、正社員は労働時間が長くなる傾向があります。

給料が安い

飲食店は給料が安いと考えられています。飲食店はメニューの価格が高くなく、利益率も低い傾向にあるからです。また、競合店と価格競争になることも多いです。

飲食店の料理の単価は、不動産や金融商品などの商品単価と比べると安いため、1品あたりの利益も多くありません。飲食店の利益率の平均は5％前後で、上場企業の店舗でも8％とされています。

また、飲食店は多数存在しているため、他店との違いをアピールするために価格競争になることもあります。そのため、正社員の給料は上がりにくい状況です。

ただ、給与アップしている人も存在しますし、まかないが安く食べられるため食に対する生活コストを抑えられるなど、一概に言えない部分もあるでしょう。

体力を使う

飲食店の仕事は、長時間の立ち仕事が多いものです。夕方から夜間にかけて働くこともあるため体力を使います。居酒屋などでは深夜帯に働くこともあります。

料理の仕込みや調理、料理の提供などは身体を動かすので疲れやすいです。筋肉痛や足腰に疲労感を感じる人も多くなります。

また、飲食店では忙しい時間帯に大勢のお客様の対応を行なわなくてはいけません。料理の注文を聞くことから配膳、片付けまで手際よく行なう必要があるため、集中力も求められます。

クレーマーがいる

飲食店はお客様に料理を提供するため、直接クレームを言われることがあります。

クレームの理由は、待ち時間の長さや料理の味、接客態度が悪いなどです。理にかなったクレームがある一方、カスタマーハラスメントという理不尽なクレームをつける人もなかにはいるようです。

悪質なクレームへの対処が大変なため、飲食店の社員の仕事は地獄というようなイメージをもつ人もいます。ただし従業員を守るために、理不尽で悪質なクレームには毅然とした対応をとる飲食店が増えています。

社員が1人しかいない店舗もある

飲食店は社員が1人しか配属されていない店舗もあります。店舗に配属する社員を1人にすることで人件費が削減できるからです。

規模の小さい店舗の場合は、正社員1人で運営することが可能な場合もあります。社員が接客スキルや調理スキル、マネジメントスキルなどを持っている場合、社員は1人であとはアルバイトに任せるというケースも少なくありません。

飲食店によっては、店舗に配属されている正社員が1人であったとしても、エリアマネージャーなどがサポートします。

人手不足で忙しい

飲食店は、慢性的な人手不足の状況です。帝国データバンクが、2023年1月時点における正社員の過不足状況を飲食店に尋ねたところ、6割以上が「不足」と回答しました。

飲食店の正社員は人数が足りないため1人当たりの業務量が多い状況です。正社員の業務過多から離職率が上がりかねないという負のスパイラルを懸念する声も聞かれます。

「赤字でも賃上げをしないと人材が流出する」と考える企業が増えているため、給料アップに期待できる状況です。

参考：人手不足に対する企業の動向調査（2023年1月）｜帝国データバンク

飲食店で働くメリット

飲食店で働くメリットを5つ紹介します。

調理のスキルが身につく

飲食店で調理を担当すると、調理のスキルが身につきます。調理のスキルが高くなると、給料が上がりやすくなるほか、キャリアの選択肢を増やすことも可能です。

調理スキルの高いスタッフは、料理長や全店舗の統括シェフなどに昇給できることがあります。新メニューの開発などを任されることも珍しくありません。これらの仕事は、新規顧客獲得や売上向上に貢献できるため、給料が上がりやすくなります。

もし「飲食店は向いていないから辞めたい」となった場合でも、調理スキルがあれば食品工場や食品スーパーなどへのキャリアチェンジが実現しやすくなります。

お客様に喜んでもらえる

飲食店で働くメリットは、お客様に喜んでもらえることです。

前述したとおり、飲食店は直接お客様とやり取りするため、クレームを直接受けることがあります。一方で、お客様が喜んでくれた際は、感謝の気持ちを直接伝えてもらえます。

料理の味やサービスの質を喜んでもらえることで、仕事へのモチベーションを高めることが可能です。また、リピーターや評判のいい口コミ獲得にもつながり、店舗の売上向上も期待できるうえ社内評価も上がりやすくなります。

経営者の視点で働ける

飲食店の店舗運営に携わることで、経営者の視点を身につけることができます。飲食店の運営は会社経営のような要素がつまっているからです。店舗運営に必要な視点を下記に紹介します。

• 売上管理
• スタッフマネジメント
• マーケティング
• コストコントロール
• リスク回避

これらの視点をもって働くことで、高レベルなスキルを身につけることが可能です。調理スキルにくわえ、これらバックオフィス業務のスキルがある人材は、他業種でも重宝されます。

幅広い業務が経験できる

飲食店は幅広い業務が経験できます。飲食店の業務内容を下表にまとめました。

担当	内容	身につくスキル
調理	仕込み調理盛り付けキッチンの掃除	食材と料理に対する知識肉や魚をさばく技術調理スキル味覚
ホール	お客様の案内オーダーを聞く料理を配膳する会計座席の片付け	接客スキルコミュニケーション能力礼儀作法言葉遣い語学力
店長	売上の管理店舗の管理スタッフの管理	上記のスキル全般マネジメント能力店舗運営能力

飲食店の正社員は、業務経験を通じて幅広いスキルが身につきます。

離職防止のため賃金が上昇傾向にある

飲食店は、従業員の離職を防止するために賃金が上昇傾向にあります。

2022年度の飲食店.com調べによると、約4割以上の企業が直近1年間で雇用者に支払う賃金を上げたことが分かりました。今後1年間以内に賃金を上げる予定があるかという質問に対しては、約3割以上の企業が「一部雇用者の賃金を上げる予定」と回答しています。

飲食店は人材不足と政府の賃上げ促進税制の影響により、今後も賃金は上がる可能性が期待できます。

参考：飲食店における従業員や給与に関するアンケート調査｜飲食店リサーチ

知っておきたい規模別の飲食店の違い

飲食店は、規模によって違いがあります。規模別の違いについて紹介します。

大手企業は社会的信用が得られやすい

大手企業が展開している店舗は社会的信頼が得やすい傾向にあります。ネームバリューがあり、業績が安定しているところも多いからです。

大手企業は設立から年数の経っていることがほとんどです。長年にわたりマーケティング活動を行なっているため魅力的なブランドイメージが築けています。

また、豊富な経験をもった従業員が多いため、提供する料理の品質も高い水準を維持しやすくなります。結果として、飲食業界のなかでも大手企業は社会的信用が高くなりやすいです。

中小企業や小規模企業はキャリアアップしやすい

中小企業や小規模企業の飲食店に勤める正社員は、キャリアアップしやすい傾向にあります。中小企業は、1人の正社員が任される業務の幅が広いうえ、大手企業より経営陣との距離が近いケースも多いからです。

企業によっては、入社後2，3ヶ月ほどで店長に昇格したり、数年でエリアマネージャーに抜擢されたりするケースがあります。裁量権という自分自身で物事を判断したり決定したりする権利も大きいです。経営層と意見交換する機会もあるため、実績などがアピールしやすくなります。

個人店はアットホームな職場が多い

個人店はアットホームな雰囲気の職場が多くなります。従業員の人数が少ないことにくわえ、常連のお客様が多いからです。

個人店は従業員が少人数なため、同僚一人ひとりと密なコミュニケーションを取ることができます。その結果、チームワークがいい店舗も多いです。

またオーナー自らがお客様に接客したり話しかけたりすることもあるため、オーナーの人柄に惹かれた常連客もいます。

そのため、個人店は家庭的でリラックスした雰囲気の職場が多い傾向にあります。

働きやすい飲食店を見つける方法

働きやすい飲食店を見つける3つの方法について解説します。

労働条件が明確に公開されているか確認する

労働条件が明確に公開されているか確認しましょう。「詳細は面接にて」と漠然と書かれているより、労働時間や賃金などが明言されているほうが安心です。

勤務時間は、シフト制なのか変形時間労働制なのか確認します。残業代は、労働時間を超過した分が支払われるのか、みなし残業代も含められているのかについてチェックすることが大切です。

求人広告は、専門用語のようなもので記載されていることがあります。入社後のミスマッチを防ぐために、用語は一つ一つ確認しましょう。

従業員の定着率を調べる

働きやすい職場かどうかは1つの指標として従業員の定着率で推察することができます。大手企業であれば、従業員の平均継続年数を公表していたりするので、そこから定着率を推測することも可能です。その他の調べ方の方法としては、求人広告や口コミサイトなどで従業員の定着率や勤続年数を確認しましょう。

定着率の高い店舗の場合は、「社員の定着率の高さが自慢です」「長期で活躍するスタッフ多数！平均10年以上の勤務」などと記載されていることがあります。

具体的な数字が出ていないケースもあるため、面接などでさりげなく確認することをおすすめします。

転職エージェントを利用する

働きやすい飲食店を見つけるには、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントは、飲食店の店長や人事担当者とやり取りしているため、実際の労働環境、リアルな定着率を把握しています。求人広告で使われている用語や意味合いも熟知しているため、疑問点も分かりやすく解説してくれます。

飲食の就活で「面接で労働条件や定着率が聞きにくい」という方は、転職エージェントの担当者に確認しましょう。実情が把握でき、理想の店舗に転職しやすくなります。

飲食店の就職先選びは転職エージェントの活用を

「飲食店の就職はやめとけ」と言われる理由や飲食店で働くメリットを紹介しました。飲食店は労働時間が長く給料の安い店舗があるため、労働環境がよくないと思われることがあります。

一方、調理スキルや経営者視点が身につくというメリットもあります。正社員の給料をあげている飲食店も多いです。転職エージェントを確認して、働きやすい職場環境の店舗を見つけましょう。