”食”を通じて人々の幸せに直接貢献できる飲食店は大きなやりがいのある仕事です。
就業人数も多い業界だからこそ”ブラック”と呼ばれてしまう企業・お店も残念ながら散見されます。飲食業に従事する人の数は417万人。全産業の産業別就業人数の中で5位となっています。働く人も、雇用も多い業界です。
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目次
- 飲食店店長が転職する際に気をつけるポイントと、確認すべきポイント
- 飲食店店長職からの転職。飲食業界以外への転職の可否
- 飲食業は求人の移り変わりが早いため、求人内容の更新が追い付いていない場合がある
- 働く環境のリアルを求人広告で伝えるには限界があり、本当に気になる情報は記載されないことが多い
- 飲食店の求人を見るときに特に確認すべき4つのポイント
- 企業規模はどれくらいか
- 勤務可能な環境か
- 保険制度はあるか
- 「良い勤務条件」に加え、「それが実現できている理由」も記載されているか
- 飲食店の面接時から、内定通知後に気をつけるべきポイント
- 人を採用することに急ぎ過ぎていないか
- 面接官の態度が横柄過ぎないか
- 内定通知後に確認すべき、転勤の詳細・労働時間・試用期間
- リアルな情報を持っている専門転職エージェントを味方につけよう。
本記事では、飲食店店長職が転職する際に気をつけるべきポイントを時系列にそってまとめました。
- 飲食業界以外への転職の可否
- 求人を見るときに気をつけるポイント
- 面接時に気をつけるポイント
- 内定通知後に気をつけるポイント
飲食店店長が転職する際に気をつけるポイントと、確認すべきポイント

飲食店店長職からの転職。飲食業界以外への転職の可否
飲食店店長職から別業界への転職を希望される方も一定数いらっしゃいます。
慢性的な人手不足や労働環境、年収面などの観点から、別業界を志望されます。
【参考記事】
飲食店店長経験者が別業界に希望される場合、下記のような選択肢が挙げられます。
介護職 | 人材不足背景から需要が高く、比較的年齢が高い方でも採用される傾向がある。また飲食業で培ったコミュニケーション能力やホスピタリティ能力をいかせる |
営業職 | 飲食店向け商品の営業などで飲食業界経験のバックグラウンドがいかせることがある。例えば、飲食業界の広告営業などがある |
IT職 | 人材不足背景から求人数が多い。しかし年齢があがるにつれ未経験からの転職は難しくなる。また専門職なので勉強は必須である。 |
物流業界のドライバー職 | 人材不足背景から需要が高く、比較的年齢が高い方でも採用される傾向がある |
物流業界の物流管理職 | 店長職として経験した「店舗管理」「売上管理」「人材管理」経験を活かせる場合がある |
飲食店店長職を経験された方は主に2つのポータブルスキルが身に付きます。
- お客様へのコミュニケーションやスタッフへのコミュニケーション能力
- 「店舗運営にかかる管理能力店舗管理、売上管理、人材管理、食材管理
飲食店店長職を経験したからこそ身に付けた経験やスキルは最大限いかせるよう、専門のエージェントに相談するのも良いでしょう。
別業界への転職も視野にいれつつも、年収面や労働環境など今抱えている悩みが解消されるのであれば、飲食業界店長職として別の企業に転職することもおすすめです。
経験をいかせるため、比較的求人が選びやすく、年収を下げない転職ができる可能性が高いためです。
しかし飲食店の求人を見る際には下記のような注意点があります。
- 求人の移り変わりが早いため、求人内容の更新が追い付いていない場合がある
- 働く環境のリアルを求人広告で伝えるには限界があり、本当に気になる情報は記載されないことが多い
飲食業は求人の移り変わりが早いため、求人内容の更新が追い付いていない場合がある
飲食業では人の移り変わりが激しい業界です。
厚生労働省の「令和4年雇用動向調査」によると、1年間での産業別労働移動者は入職者数:離職者数ともに上位2位が「宿泊業・飲食サービス業」(入職者数:1,682.8千人、離職者数:1,302.3千人)、「卸売業、小売業」(入職者数:1,304.6千人、離職者数:1,400.4千人)となっています。
飲食業は移り変わりが早いため、本来あってはならないことですが、求人に記載されている内容が少し前の内容だった、ということも全くないとは言い切れません。
働く環境のリアルを求人広告で伝えるには限界があり、本当に気になる情報は記載されないことが多い
働く環境のリアルを伝える、という点で考えると、どうしても求人広告には限界があります。
飲食店店長職への転職を希望されるのであれば、下記を気にされることが多いです。
- 配属される店舗規模(客単価や客席数、月の売上額など)
- 任される業務の具体内容(店長が管理する業務範囲と現場に任せる業務範囲のバランスなど)
- 就職後の転勤発生の割合
- 入社後のキャリアアップイメージ
- 今後の店舗拡大展望
- 労働環境の実態(残業時間や休日出勤の有無、離職率など)
上記情報は求人内に明記してしまうと競合企業からもベンチマークされてしまうため、
あえて明記しない、できないという企業もたくさんいらっしゃいます。
そのため本当に気になる情報は求人内に記載されないことが多いのです。
また、転職活動時には、求人票を確認する時に下記のような項目を確認するため、あわせて企業の口コミサイトを確認する方が多いかと思います。
- 残業など、労働環境の実態
- 実際に退職した人の退職理由
- 入社後のギャップ
外からは見えにくい貴重な情報もあり、転職先を決める際に重宝しがちです。しかし口コミサイトは「会社を辞めた人が書いている」ことを忘れないようにしてください。退職者の多くは「会社に対して満足いかないところがあり」辞めてしまった人であり、ネガティブな想いを抱きやすい傾向があります。口コミサイトを参考にすることは大事ですが、情報に偏りが発生してしまう可能性があります。
これらセンシティブな内容に関して、飲食業界に精通しているエージェントであれば
独自に情報を取り揃えていることもあるため、転職エージェントを利用してみるのもおすすめです。
飲食店の求人を見るときに特に確認すべき4つのポイント

求人はあくまで参考、とお伝えしましたが、それでも下記はしっかり求人閲覧時に気をつけて欲しい点です。
企業規模はどれくらいか
飲食店を運営している企業は大手チェーン企業から店舗数が少ない/全国ではなく関東のみ展開などの中小企業まで様々です。
【大手チェーン企業の例】
企業名 |
---|
コメダホールディングス |
スシローグローバルホールディングス |
ロイヤルホールディングス |
吉野家ホールディングス |
サンマルクホールディングス |
大手の場合、平均年収が高い傾向や社内規定が固い傾向があります。
【参考記事】
勤務可能な環境か

仮に内定となったとしても、勤務先が自宅から非常に離れていたり、自分が希望する交通手段で通勤できないエリアでの採用である場合、企業側・求職者側双方にとって良い話となりません。勤務先の住所は自宅から通える距離か、将来的な転勤がある場合に対応できるのか、求人閲覧時に確認しておくようにしましょう。
※採用時には転勤がなかったとしても、会社の成長にともなう方向転換などで転勤が発生することはあり得ます。気になる場合は、面接時、もしくは内定をいただいた後に確認しましょう。
保険制度はあるか

万が一のリスク発生時に私たちの生活を支えてくれる保険制度。
個人事業などの例外を除き、基本的に従業員を擁する企業は「健康保険」「厚生年金」「雇用保険」「労災保険」の4つに加入しています。
求人内にこれらが書かれていない場合は要注意。もし整備されていないとしたら、整備されていない納得のいく理由があるか、を確認するようにしましょう。
「良い勤務条件」に加え、「それが実現できている理由」も記載されているか
「残業は月10時間以内!」「毎日17:00には退社可能。」などと書かれている求人は一見魅力的に映ります。
可能であれば、これら「良い勤務条件」に加え、「それが実現できている理由」も記載されているかを確認してみてください。勤務条件に配慮している会社は、良い勤務条件を維持するための「仕組み化」にもすでに着手されている場合が多いです。
表面的な勤務条件だけでなく、その背景にまで気を配るようにしましょう。
飲食店の面接時から、内定通知後に気をつけるべきポイント

無事書類選考に通過すると面接が始まります。応募者は面接官から審査される立場ですが、同時に企業を審査する場ともなります。下記に留意し、転職するにふさわしい会社かを確認するようにしましょう。
人を採用することに急ぎ過ぎていないか
飲食店求人の多くは「急募求人」ではありますが、「人がどんどん辞めてしまう会社・店舗」では「とにかく人をすぐに採用したい」という思いがあまりに強く、面接が雑になってしまう場合もあります。
面接官が面接に慣れ過ぎているがために、どんな質問をしたとしても模範回答しか返ってこず、「働く環境のリアル」がイメージできない場合も気をつけた方が良いです。
- 「面接官の方が考える、企業/店舗が他の店と比べて自慢できる点/努力すべき点は何ですか」
- 「仮に私が職場見学を希望する場合は、対応していただけますか」
などの逆質問を通し、「働く環境のリアル」を知るようにしましょう。
面接において必要な質問がされなかったにも関わらず、内定方向で話が進んでいる、と感じる場合は、少し慎重に判断した方が良いです。
面接官の態度が横柄過ぎないか

飲食店は接客業です。接客業の基本は「相手を不快にしないこと」です。面接という場でその基本が守られていない会社は、働く環境も基本が守られていない場合もあります。もちろん人によってコミュニケーションに特徴があるため一概には言えませんが、面接官の態度に違和感を感じる際は、転職先として慎重に決断されることをおすすめします。
内定通知後に確認すべき、転勤の詳細・労働時間・試用期間
面接を無事に通過すると、内定通知書を得ることができます。内定が出ると、基本的には3日から1週間ほどで内定を承諾するか否かを企業へ伝えなければなりません。
内定が出ると、企業もあなたを採用するためにより対等な立場で向き合ってくれる場合が多いです。その期間で「本当に気になる情報」をしっかり取りにいくようにしましょう。くどくど質問を繰り返すとあなたの心象が悪化する可能性がありますので、一度で気になるポイントを全て確認できるよう、質問事項をまとめておくことをおすすめします。
【参考記事】
転職エージェントを利用すると、そういった内定時の疑問を解消すべく、あなたの代わりにエージェントが質問をしてくれます。交渉や質問が苦手な人はエージェントを利用するのも良いでしょう。
以下に「確認を忘れていた。」となりやすい項目を下表にまとめました。
確認すべきポイント | 内容 |
---|---|
転勤の詳細 | 幅広いエリアに出店している飲食店や全国規模のチェーン店を運営している企業であれば、転勤が発生する可能性がある 転勤エリアや期間などのルールも多様 ある程度従業員の希望を聞いてくれる企業もあれば、問答無用で全国各地に配属されてしまう場合もあり、方針は企業によってさまざま |
労働時間の詳細 | 残業時間目安、残業手当の有無、労働時間の換算法などを確認すると良い 「貴社でお世話になる際は腰を据えて長く働きたいと考えているので、確認事項が細かく恐縮ですが教えてください。」と枕詞をつけると、幾分か聞きやすくなる |
試用期間 | 試用期間の有無と、試用期間があるのであれば、雇用条件に差異がないかも確認すると良い |
リアルな情報を持っている専門転職エージェントを味方につけよう。
本記事で紹介したことは飲食店の店長職として転職する上で気をつけるべきことのあくまで一部です。
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