【スーパーの正社員】ホワイト企業ランキング！キャリアプランも解説

「スーパー業界のホワイト企業の特徴が知りたい」「スーパーの正社員の仕事はきついのかな」と考えていませんか。

本記事では、スーパー業界のホワイト企業の特徴やホワイト企業ランキング、正社員のキャリアプランなどを解説しています。スーパー業界の現状についてもふれました。スーパー業界のホワイト企業で正社員として働きたい方は参考にしてください。

スーパーのホワイト企業の特徴

スーパー業界のホワイト企業の特徴を紹介します。

スーパーのホワイト企業とは

スーパー業界のホワイト企業とは、従業員にとって働きやすい環境の企業をさすことが多いです。スーパー業界のホワイト企業の特徴は以下のとおりです。

• 福利厚生が整っている
• 有給休暇の取得率が高い
• 離職率が低い
• 残業時間が短い
• コンプライアンスを遵守している

これらの特徴に当てはまる企業は、ホワイト企業とよばれる傾向にあります。ホワイト企業は、残業過多や業務過多によるストレスが少ないため、職場の人間関係が良好なケースも多いです。

▼関連記事

スーパー業界の現状

スーパー業界の総販売額は約25.5兆円で、総従業員数は約110万人です。全国には23,070店舗のスーパーがあり、運営企業は890社に達しています（※1）。多種多様な企業がスーパーの運営を行なっているため、働きやすさなどは企業によって異なります。

労働環境や給与体系のよくないスーパーがある一方で、高い給料が得られるスーパーも多いです。ロピアを運営するOICグループは、20、30代が多い売場の部門責任者も年収1,000万円に到達できる報酬体系を導入しています。

※参考：「2024年版スーパーマーケット白書」｜全国スーパーマーケット協会

▼関連記事

スーパーの正社員はきつい？

勤務するスーパーによっては、正社員の仕事がきついところもあります。スーパーや部門によって正社員の働き方が異なるため、勤務先を慎重に選ぶことが重要です。

大規模なスーパーでは、福利厚生が充実していて働きやすい環境が整っているところもあります。小規模なスーパーのなかには、正社員の人数が不足し、残業時間が長くなることも珍しくありません。

また鮮魚部門など一部の部門では、早朝から勤務して夕方前に仕事が終わる場合もあります。自分が朝型か夜型かによっても、仕事がきついかどうかは変わってくるといえます。

スーパーのきつい部分は部門によっても異なりますが下記のようなポイントで「きつい」と感じることもあるようです。

• 人間関係に気を使うスーパーもある
• 労働時間が長い店舗もある
• 顧客からクレームが入ることもある

こちらの記事に詳しい内容を掲載しています。

▼関連記事

どんなポイントがきついと感じるのか、個人個人によって変わってきます。またスーパーの労働環境も随時変化していくため、情報を得るうえでもスーパーに特化している特化型の転職エージェントに相談するのもおすすめです。

【2024年】スーパー業界ホワイト企業ランキング

Yahoo!しごとカタログの「【2024年版】従業員のホワイト企業・優良企業795社ランキング」を参考に（※）、ランキング形式でスーパー業界のホワイト企業を10社紹介します。

（※）調査方法：「【2024年版】従業員のホワイト企業・優良企業795社ランキング」より「小売り」業界で絞り込んだのち、スーパーマーケット運営がメインである企業を抽出

1位：イオン九州｜九州初えるぼし認定

イオン九州株式会社は、九州で初めて厚生労働大臣認定マークのえるぼし認定を受けた企業です。えるぼし認定は、女性の活躍を推進している企業が取得できます。

イオン九州は、育児転居制限制度や育児休職制度、育児勤務制度など育児に関する制度が充実しているため、女性が働きやすいスーパーだと考えられます。

また、営業収益は前年比100.7％をほこり、月平均所定外労働時間は9.8時間です。19,360名いる従業員のうち67％が女性です（2022年3月時点）。

2位：エースワン｜平均有給取得10日

株式会社エースワンは、高知発祥で四国を中心に展開する企業です。エースワンの新入社員初年度の月平均残業時間は8時間で、平均有給取得日数は10日です。残業時間が長すぎず、有給も取得しやすい環境であると考えられます。

売上高は、1985年の12億円から2005年の125億円へと10倍以上に伸びました。さらに、2023年には売上高279億円に伸びています。スーパーの店舗にくわえ、生鮮プロセスセンターを担うロジスティクス事業部があります。

3位：エムアイフードスタイル｜有給取得率78％

クイーンズ伊勢丹などのスーパーを運営している、株式会社エムアイフードスタイルの有給休暇取得率は78％です。厚生労働省の「令和5年　就労条件総合調査の概況」によると、2022年の民間企業の有給休暇取得率は62.1％です。そのため平均的な企業より、エムアイフードスタイルは有給休暇が取得しやすいと考えられます。

また、女性の育休取得率と育休後の復職率は100％でした（2019年度実績）。畜産担当で入社した方が、畜産担当のチーフから畜産担当のバイヤー、店舗の店長にキャリアアップした事例もあります。

4位：天満屋ストア｜健康経営優良法人認定

株式会社天満屋ストアは、岡山発で中国地方を中心に展開する地域密着型のスーパーです。健康経営優良法人2024認定やくるみん認定を取得しています。

健康経営優良法人とは、特に優良な健康経営を行なっている企業を認定する制度で、くるみんは、厚生労働大臣から子育てサポート企業として認定される制度です。

週30時間以上勤務する場合、半日の休みが取得できる半日有給制度や最高90日まで積み立てできる有給休暇積立保存制度があります。

5位：大近｜ふぐ調理師など資格取得制度充実

株式会社大近は大阪発の企業で、近畿圏内にて高品質な食品を扱うスーパー「Pantry」を展開しています。ふぐ調理師や調理師資格など、技能が身につく資格の取得支援制度の充実していることが特徴です。第2種衛生管理者資格などの昇格要件の資格は、合格した場合に全額補助されます。

休日制度が整っていて、年間休日114日にくわえ、有給休暇と特別休暇もあります。2019年度から、年間5日以上の有給消化が義務のため、休みが取りやすい環境と考えられます。

6位：イオンリテール株式会社｜多様な働き方を推進する企業

イオンリテール株式会社は、全国展開する総合スーパー「イオン」を運営し、多様な働き方を推進しています。フレックスタイムやテレワーク制度を導入し、社員がライフスタイルに合わせて柔軟に働ける環境を整えています。

また、女性のキャリアアップにも注力しており、「えるぼし」認定を取得しています。他にも、育児休職や短時間勤務制度など、働きやすさを高める取り組みを行っています。

7位：イオンビッグ株式会社｜ディスカウント業態で地域密着の店舗運営

イオンビッグ株式会社は、イオングループの一員として、主にディスカウント業態の「ザ・ビッグ」を展開する企業です。低価格戦略を軸に、生活必需品から生鮮食品まで幅広い商品を提供し、地域住民の生活を支えています。

年間休日も年間115〜125日で、このうち20日を長期休日として取得します。月間の休日日数については、個人の職務環境や事情によってあらかじめ休日日数を設定するなど休みが取りやすい環境です。

8位：株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス｜子育て中でも働ける環境づくり

株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスは、ドン・キホーテをはじめとするディスカウントストアチェーンを運営する企業です。国内外で急速に拡大を続け、独自の低価格戦略と多彩な商品ラインナップで幅広い顧客層に支持されています。

また、子育て中でも安心して働ける環境づくりの一環として従業員が利用できる事業所内保育所「ドンキッズ」を開設しています。「ドンキッズ」の設置により、従業員は子どもの送り迎えにかかる時間を短縮し、余裕をもって効率的に働ける環境が整備されています。

9位：株式会社ドミー｜1人1人に合わせた働き方を

株式会社ドミーは、愛知県を中心に展開するスーパーマーケットチェーンで、地域密着型の店舗運営を行っています。同社は「新鮮・安全・安心」をモットーに、地元産品を積極的に取り扱い、地域の消費者に支持されています。

男女間の平均勤続年数の差を3年以内に縮めるため、育児休業の取得がしやすい職場環境の整備を目指しています。育児休業後の復帰の働き方については、従業員一人ひとりの状況に応じて面談を行い、柔軟に対応しています。

10位：株式会社コノミヤ｜1人1人に合わせた働き方を

株式会社コノミヤは、関西地方を中心に展開する地域密着型のスーパーマーケットチェーンです。新鮮で質の高い商品をリーズナブルな価格で提供し、地元住民に愛されています。

株式会社コノミヤでは半年に一度、3日から6日間の連続した休暇を取得する「リフレッシュ休暇」を採用しています。この制度を活用することで、日常の業務から離れて心身をリフレッシュすることができます。

スーパーの正社員のキャリアプラン

スーパーの正社員のキャリアプランは多種多様ですが、代表的なキャリアプランの例を3つ紹介します。

店長に昇格し店舗運営を担う

スーパーの正社員は、店舗で販売に関する業務を経験したのち、チーフや主任に昇格し、店長になるというキャリアプランがあります。店長になった場合、以下の業務を任されることが多いです。

• 店舗マネジメント
• 売上管理
• スタッフ管理
• 本部と現場の橋渡し、など

店長になると、売上管理などの数値管理を担います。そのため、商品知識だけでなくマーケティングの知識まで身につけることが可能です。

店長は店長手当がつくため、年収も上がりやすくなります。店長になった場合、一国一城の主になったような達成感ややりがいを感じる方も多いようです。店長が目指す次のキャリアプランには、バイヤーや店舗統括の担当者、経営に携わる幹部メンバーなどがあります。

バイヤーや商品開発で専門性を極める

スーパーには、チーフや主任、店長で経験を積んだのち、バイヤーや商品開発の専門職に進むキャリアプランがあります。とくに鮮魚や畜産部門の経験者は、商品に対する知識が豊富なため、バイヤーになれるケースがあります。

バイヤーや商品開発の仕事では、商品知識にくわえて交渉力やコミュニケーション能力が必要です。顧客によりよい商品を売るためには、取引先や物流会社との信頼関係も大切だからです。そのため、これらの職種は年収が高く設定されている傾向にあります。

バイヤーは店長のように1店舗増えたら1人増えるという職種ではないので、スーパーのなかでも狭き門で人気の職種といえます。ほかにも、スーパーで専門性を高める職種として店舗運営に携わるスーパーバイザーや営業企画などがあります。

管理部門でスーパー全体を支える

スーパーの正社員には、本社の管理部門で働くというキャリアプランもあります。スーパーに入社したのち、人事部や経理部、物流管理などで企業を支える業務に就きます。具体的な業務内容の例はこちらのとおりです。

• 労務管理
• 社内研修などの人材育成
• 入出金管理
• システム管理
• 各種分析データの作成
• 店舗に商品が届くよう物流センターの管理、など

現場で活躍する従業員の裏方として、管理部門の正社員はスーパー全体を支える業務を担います。現場やほかの部署との連携が必要なため、コミュニケーション能力も求められる仕事です。これらの業務を通じて、さまざまな業界で活かせるスキルが身につきます。

経験を積んだのち、課長や部長へとキャリアアップしていきます。

就職して良かったと思えるスーパーを見つけよう

スーパー業界のホワイト企業を紹介しました。福利厚生が整っていて、有給が取りやすい場合、ホワイト企業とよばれることが多いです。

スーパー業界には、イオン九州をはじめホワイト企業が数多くあります。スーパーの正社員は、キャリアプランが豊富にあることも魅力です。経験を重ねることでキャリアアップしていけるスーパー業界で働いてみませんか。